20～60 歳代男性の肥満は第一次で増加し、第二次に入って一時減少したものの増加に転じた。
40 歳～60 歳代女性の肥満は第一次で改善し、第二次に変化無しに、20 歳代女性のやせは第
一次で変化無しから第二次で改善したがこの 20 年間の割合に大きな変化はみられない。
○ 健康日本 21（第二次）で追加設定された食環境に関する目標 2 項目は、改善傾向にある。
食物摂取では、食塩摂取量は改善傾向にあるが、主食・主菜・副菜をそろえた食事、野菜・果物
摂取量の増加は変化無し又は悪化した。栄養状態としての適正体重の維持は、変化無しであった。
○ 食環境の目標である、食品中の食塩や脂肪の低減に取り組む食品企業、飲食店の増加につい
ては、特に食塩の低減について自治体や学会等でも多くの取組が実施されたことが影響した可能
性がある。そのことが全体として、食塩摂取量の減少につながった可能性がある。また、国が都道府
県ごとに食塩摂取量を把握公表したことは、摂取量が多かった自治体の取組を促進した可能性が
ある。
○ 適正体重の維持は、特に 20 歳～60 歳代男性の肥満者割合で平成 25（2013）年から増
加が見られたことについて、増加した自治体の特徴の把握、集団の特徴の把握等の要因分析が必
要である。
○ 主食・主菜・副菜をそろえた食事、野菜・果物摂取量の増加は、国全体の一貫した運動として十
分でなかったと考えられる。また、主食・主菜・副菜をそろえた食事、野菜・果物の摂取量が多い食
事は、食費がかかる（Fukuda, Ohkubo）。そのため、特に所得が低い世帯では成人、子どもと
もに副菜の材料である野菜類、主菜の材料である肉類、魚介類の摂取量が少ないことが示されて
おり（Nishi N, Murayama N）、国全体の運動だけでは改善できない可能性がある。
栄養・食生活分野全体として、社会経済的要因等による影響の実態把握と分析が必要である。
＜文献＞
Fukuda Y, Hiyoshi A. High quality nutrient intake is associated with higher household
expenditure by Japanese adults. BioScience Trends. 2012; 6(4):176-182.
Ohkubo H, Murakami K, Sasaki S. Monetary value of self-reported diets and associations with
sociodemographic characteristics and dietary intake among Japanese adults: analysis of
nationally representative surveys. Public Health Nutr. 2016; 19(18): 3306-3318.
Nishi N, Horikawa C, Murayama N. Characteristics of food group intake by household income
in the National Health and Nutrition Survey. Asia Pac J Clin Nutr. 2017; 26(1): 156-159.
Murayama N, Ishida H, Yamamoto T, Hazano S, Nakanishi A, Arai Y, Nozue M, Yoshioka Y,
Saito S, Abe A. Household income is associated with food and nutrient intake in Japanese
schoolchildren, especially on days without school lunch. Public Health Nutr. 2017; 20(16):
2946-2958.

４ 今後の課題
＜領域全体としての課題＞
○ 実態把握と分析として、都道府県間等の地域間格差とその要因の把握の他、多様な社会経済
背景やライフスタイルの中でどのような集団に課題が大きいのかの把握をさらに進めることが必要であ
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