「睡眠」の結果からみえる、異なる背景要因を持つ集団別のより効果的な対策策定の必要性、
「週労働時間」の目標達成状況からみえる、個人とともに所属する集団を通したアプローチの有効性
等を踏まえた上でこれまでの取組を見直し、新たな取組を考案することが必要と考える。
例えば、「睡眠による休養を十分とれていない者の減少」に対しては、全体的な睡眠指針の周知だ
けでなく、睡眠時間確保の妨げになっている点についてより具体的な改善方法、より質のよい睡眠を
得るための運動等日中の過ごし方等を含めた「処方箋」を年代別に示し、学校や企業等での取組を
強化するといった方向性等が考えられる。また「週労働時間」については、長時間労働者の働き方、
余暇の過ごし方に関する情報をさらに分析し、心身の不調につながる要素を抽出して、重点的な対
策を検討する、といった方向性等が考えられる。
＜各目標項目に係る課題＞
① 睡眠による休養を十分とれていない者の減少
○ 睡眠指針の認知度について、先行研究等は少ないが、厚生労働科学研究の研究班報告によれ
ば中高年者で約 12%であり、まずは認知度向上のための普及啓発活動を今後も継続する必要
がある。このため、引き続き、｢健康づくりのための睡眠指針 2014｣やスマート・ライフ・プロジェクトの
ポスター、９月の健康増進普及月間に健康増進に関わるイベントの開催等を通じて普及を推進す
る。
○ 厚生労働科学研究（※）によるエビデンスの整理や検討会における検討を踏まえて、睡眠指
針の改訂を目指す。
※「適切な睡眠・休養促進に寄与する「新・健康づくりのための睡眠指針」と連動した行動・習慣
改善ツール開発及び環境整備」（令和３～５年度、研究代表者国立精神・神経医療研究
センター栗山健一）
○ 「健康づくりのための睡眠指針 2014」では、昼間の眠気で困らない程度の睡眠時間を確保する
ことを推奨しているが、令和元（2019）年｢国民健康・栄養調査｣において、睡眠時間が６時間
未満の者の割合が４割程度いることが明らかとなり、男女とも「日中眠気を感じた」者の割合が高
い要因の一つと考えられた。睡眠の確保の妨げとなっている主要な原因が男性では仕事、女性では
育児等であり、これらが睡眠時間の短縮につながっていると考えられ、睡眠時間の妨げの原因を解
消するには、「働き方改革」の取組、企業のワークライフバランスのより一層の推進が不可欠と考えら
れる。引き続き、スマート・ライフ・プロジェクトと連携した周知等、一層の取組を推進する。
○ 20 歳代の男女において、睡眠確保の妨げとなる点について、就寝前に携帯電話、メール、ゲーム
等に熱中することと回答した者の割合が最も高かった。「健康づくりのための睡眠指針 2014」におい
て、寝床に入ってから携帯電話、メールやゲーム等に熱中することや、携帯電話やパソコン等の光の
刺激が入ることは、覚醒を助長し、睡眠に悪影響を及ぼす可能性があることを、引き続き注意喚起
し、企業等での取組を支援してゆく。
○ 国土交通省の発表した、「自動車運送事業者における睡眠時無呼吸症候群対策マニュアル～
SAS 対策の必要性と活用～」による SAS 対策は、法的な拘束力がなく、あくまで実施を推奨して
いるにすぎないため、経済的に余力のある企業、業界団体が自主的に SAS の早期発見・早期治
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