げる印象採得の「２のニの(１)
又は区分「２のニの(２)

支台歯とポンティックの数の合計が５歯以下の場合」

支台歯とポンティックの数の合計が６歯以上の場合」を、咬

合採得を行った場合は１装置につきＭ００６に掲げる咬合採得の「２のイの(１)

支台

歯とポンティックの数の合計が５歯以下の場合」又はＭ００６に掲げる咬合採得の「２
のイの(２)

支台歯とポンティックの数の合計が６歯以上の場合」を、装着した場合は

支台装置の装着は１歯につきＭ００５に掲げる装着の「１

歯冠修復」及び保険医療材

料料を、ブリッジの装着は１装置につきＭ００５に掲げる装着の「２のイ

ブリッジ」

の各区分の所定点数を算定する。
(９)

必要があって根を分離切断した下顎大臼歯を支台歯として使う場合の指数は「６」と
して大臼歯１歯の取扱いとする。ただし、分離切断したのであるから、実態に合わせて
指数を減ずることを考慮すべきである。

(10)

インレーを支台装置とするブリッジは、窩洞形成を行った場合はＭ００１に掲げる歯
冠形成の「３のロ

複雑なもの」により算定する。なお、全ての支台をインレーとする

ブリッジはＭ０００－２に掲げるクラウン・ブリッジ維持管理料の対象としないことか
ら、Ｍ０００－２に掲げるクラウン・ブリッジ維持管理料は算定できない。
(11)

「ブリッジの考え 方 2007」の判定条件におけるブリッジの１側の支台歯のＲの総計

が、隣接するポンティックのＦ及びＦ・Ｓの総計の３分の１以上であるという判定条件
ｂは延長ブリッジは適用しない旨のただし書は、延長したポンティックについては片側
に支台歯が存在しないのでそのポンティックのバランスは考慮しないとの意である。し
たがって、

２①

１２③

の場合

基本となるブリッジ

２

部は判定条件ｂにかかわっていないので、

① １２③

において条件ｂを判定することになる。

この場合は判定条件ｂを満たしていないので、

２①
(12)

１２③

もブリッジの設計としては不適である。

「ブリッジの考え 方 2007」によると延長ブリッジの支台歯は２歯以上となっている

が、これは回転力を軽減させるためであるから、支台歯が２歯以上であって条件が整っ
ていれば、必ずしも支台歯は連続している必要はない。
(13)

可動性ブリッジ又はインレーを支台とするブリッジの指数は、「ブリッジの考え方 2
007」に示した当該支台歯の歯種による指数を用いる。

(14)

欠損ではなく、１歯相当分の間隙のある場合のブリッジの設計において、ポンティッ
クは両隣接支台歯の何れかの形態を模して決定するが、その指数は実態に応じ近似の歯
種の指数とする。なお、半歯程度の間隙の場合は隙とする。

(15)

有床義歯では目的が達せられないか又は誤嚥等の事故を起こす恐れが極めて大きい場
合であってブリッジを行う以外に方法がないときは、予め理由書、模型及びエックス線
フィルム又はその複製を地方厚生(支)局長に提出しその判断を求める。

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