胸腔内出血は重篤な場合、ショック状態を呈するため、直ちに出血源の同定と制御が必要となる。この場合は外科的治療が必要で、胸腔鏡下手術
治癒率、死亡率やQOLの改善等の長期予 は低侵襲で、胸腔内へのアクセスが迅速であり、拡大視による出血源探索が容易で、手術時間の短縮につながる。これらのメリットにより、術後
後等のアウトカム
合併症の軽減と術後在院期間の短縮が得られる。また長期予後についても良好な成績が得られている（参考文献①-⑤）。
③再評価の根
拠・有効性
ガイドライン等での位置づけ

④普及性の変化
※下記のように推定した根拠

年間対象者数の
変化

年間実施回数の
変化等

日本胸部外科学会の2017年調査によると、全呼吸器外科手術85,307件中医原性を除く胸部外傷に対する手術は443件（0.5%）、うち胸腔鏡手術は
289例（65％）を占めた（回答施設数678）。また日本内視鏡外科学会集計結果によると、2010年-2021年における血気胸に対する胸腔鏡手術は
1,545件であり、年間約150件が実施されている（回答施設数216）。

見直し前の症例数（人）

約600名

見直し後の症例数（人）

変わらず

見直し前の回数（回）

1回

見直し後の回数（回）

変わらず

⑤医療技術の成熟度
・学会等における位置づけ
・難易度（専門性等）

・施設基準
（技術の専門性
等を踏まえ、必
要と考えられる
要件を、項目毎
に記載するこ
と）

ガイドライン等での記載なし（右欄にガイドライン等
ガイドライン等の改訂の見込みはない。
の改訂の見込み等を記載する。）

・ガイドラインなどでの記載はないが、日本呼吸器外科学会および日本胸部外科学会でも標準的な術式として認められている。
・外保連試案2022では技術度はD評価であるが、呼吸器外科専門医が施行する医療技術である。

①当該保険医療機関で呼吸器外科に係る手術を直近3年間平均して25件/年以上施行しており、そのうち胸腔鏡手術を年間10例以上実施しているこ
施設の要件
と。
（標榜科、手術件数、検査や手術の体 ②呼吸器外科および麻酔科を標榜する保健医療機関であること。
制等）
③5年以上の呼吸器外科手術の経験および専門的知識を有する常勤医師が2名以上配置されていること。
人的配置の要件
（医師、看護師等の職種や人数、専門 呼吸器外科医、麻酔科医、看護師、臨床工学技士が連益して円滑に手術を実施できる体制があること。
性や経験年数等）
その他
（遵守すべきガイドライン等その他の 外套事項なし
要件）

⑥安全性
・副作用等のリスクの内容と頻度

外傷性血胸、特発性血気胸で胸腔鏡下手術を行った主な報告では、全例止血可能で、術後再出血・合併症はなかった。胸腔鏡下手術はアクティブ
な出血の制御、血腫除去が容易で、安全な手術手技であった（参考文献①-⑤）。

⑦倫理性・社会的妥当性
（問題点があれば必ず記載）

倫理的な問題点はない。胸腔内出血は重篤な場合、ショック状態を呈し、救命困難な状況に陥るため、緊急の止血術が必要となる。胸腔鏡下手術
は低侵襲で、胸腔内へのアクセスが迅速であり、拡大視による出血源探索が容易で、手術時間の短縮につながる。

⑧点数等見直し
の場合

見直し前
見直し後

13,500点
22,170点

その根拠

開胸で行うK494 胸腔内（胸膜内）血腫除去術 15,350点、胸腔鏡下血腫除去と同様の操作であるK496-4 胸腔鏡下膿胸腔掻把術 32,690点であるこ
とから、その差17,340点の半分を現在の点数に上乗せした。

区分
⑨関連して減点
や削除が可能と
考えられる医療
技術（当該医療
技術を含む）

特になし

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番号
技術名
具体的な内容

1773