医療技術評価提案書（保険未収載技術用）
整理番号

※事務処理用

316104

提案される医療技術名

慢性膿皮症手術

申請団体名

日本形成外科学会

主たる診療科（１つ）
提案される医療
技術が関係する
診療科

33形成外科
23皮膚科

関連する診療科（２つまで）
13外科

提案される医療技術又は提案される医療技術に類似した医
療技術の提案実績の有無

無

過去に提案した年度
（複数回提案した場合は、直近の年
度）

リストから選択

「実績あり」の
場合、右欄も記 提案当時の医療技術名
載する
追加のエビデンスの有無

無

提案される医療技術の概要
（200字以内）

慢性膿皮症（化膿性汗腺炎）は臀部や腋窩などに生じ患者の生活の質を著しく低下させる。本症は感染症ではなく毛包を中
心として生じる慢性炎症性毛包性疾患であることが近年わかってきた。本症の治療には外用・内服・注射・生物学的製剤な
どに加え、手術療法が行われてきた。手術療法としては膿瘍部の切開やデルーフィングに加え、病変部の広範囲切除が行わ
れ、生じた欠損に対しては二次治癒・植皮術や皮弁術などが用いられている。

文字数： 200
対象疾患名

保険収載が必要な理由
（300字以内）

慢性膿皮症・化膿性汗腺炎

従来の手術治療では、デブリードマン(K002)、皮膚切開術（K001)や皮膚腫瘍切除術（K005あるいはK006)が算定されてい
る。デブリードマンや皮膚切開術ではアリの巣状に広がる病変の切開を行う本症の手術の実態にそぐわないことや、本症の
本態が皮膚の慢性炎症性疾患であることから皮膚腫瘍切除術は本症の手術法として適切ではないことから新たな手術手技と
して保険収載が必要と考えられる。

文字数： 190
【評価項目】
①提案される医療技術の対象
・疾患、病態、症状、年齢等

以下の要件を満たす慢性膿皮症の患者
・臀部・腋窩部・頭部などの膿瘍
・皮膚・皮下組織に限局している

②提案される医療技術の内容
・方法、実施頻度、期間等
（具体的に記載する）

局所麻酔あるいは全身麻酔により、病変部の全摘手術（複雑なもの）あるいは皮下瘻孔や膿瘍病変の皮膚切開術（簡単なも
の）を行う。
再発があれば追加手術を行う可能性がある。

区分
③対象疾患に対
して現在行われ
ている医療技術
（当該医療技術
が検査等であっ
て、複数ある場
合は全て列挙す
ること）

Ｋ

番号
医療技術名

K002（デブリ−ドマン）、K001(皮膚切開術）、K005あるいはK006（皮膚・皮下腫瘍摘出術）
デブリードマン、皮膚切開術、皮膚・皮下腫瘍摘出術

既存の治療法・検査法等の内容

デブリードマン、あるいは皮膚・皮下腫瘍摘出術により、病変部の全切除を行っている。あるいは、皮膚切開術が行われて
いる。
病変部の切除により皮膚軟部組織の欠損が生じた場合には、全層植皮術・分層植皮術あるいは皮弁作成術・動脈皮弁術など
により欠損の閉鎖が行われている。

④有効性・効率性
・新規性、効果等について③との比較
・長期予後等のアウトカム

研究結果

通常、単純な皮膚切開術や局所的な切除・縫合では再発率が高いとされている。デルーフィングを行うことで再発率を低減
させることができる。病変の広範切除はより再発のリスクを低減させることができる。通常は植皮術や皮弁術により欠損の
閉鎖を図る必要がある。
2000年から2010年に報告された慢性膿皮症に対する手術療法についての5件の研究から手術療法についてはエビデンスレベ
ル2b（広範囲切除）、エビデンスレベル4（天蓋切開）とされた。（参考文献3）
2b

⑤ ④の根拠と
なる研究結果等
ガイドライン等での位置づけ
年間対象患者数(人）
国内年間実施回数（回）
※患者数及び実施回数の推定根拠等
⑥普及性

ガイドライン等での記載あり（右欄に詳細を記載す
る。）
1,100‐1,300人/年
1,100‐1,300人/年
日本形成外科学会手術データベースより

1670

日本皮膚科学会ガイドライン「化膿性汗腺炎診療の手引き2020」
（参考文献1）
European S1 guideline for the treatment of hidradenitis
suppurativa/acne inversa.（参考文献2）