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提案書07（1200頁～1401頁）医療技術評価・再評価提案書 (33 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000190899_00011.html |
| 出典情報 | 中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会（令和5年度第1回 11／20）《厚生労働省》 |
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⑭参考文献１
１）名称
児童思春期精神科ショートケアの予後について
検討
医療法人サヂカム会三国丘こころのクリニックショートケア“なごみ”
２）著者
３）雑誌名、年、月、号、ページ
医療法人サヂカム会三国丘こころのクリニック
未発表
４）概要
GAF平均値は、初診時とR4年8月末時点で診断名によらず概ね上昇。F8、F9（発達障害）に限らず 、F3、F4の社会適応状況も改善している。SCを
積極的に利用することにより、患者自身の適応能力の向上を図ることができたと考えられる。復学等の社会適応状況が改善された例では、SC算定
期間及び利用期間は、いずれも2年以上の期間を要する。診療報酬上の早期加算を得られない状況であっても、SCが必要。
１）名称
不登校症例の後方視的調査から考える児童思春期デイケアの役割
２）著者
木下 弘基,
３）雑誌名、年、月、号、ページ
児童青年精神医学とその近接領域
４）概要
p398 結果と考察より：デイケアの利用を継続できた群は学校復帰率、GAF、高校進学率が高く、予後が良好であると考えられた。対して、デイ
ケアを中断した群は予後が悪く、青年期のひきこもりにつながる可能性も示唆された。本研究から児童思春期デイケアの役割として、(1)危機状
態に陥った際の一時避難所、(2)安心できる居場所、(3)外界へ挑戦する際の安全基地の3点が考えられた。デイケアを利用することによって、子
どもたちは危機状態から一時避難所を利用し、安心できる居場所を得、仲間と交流し活力を取り戻していき、再登校など外界へのチャレンジをし
たり、進路と向き合ったりするようになる。
１）名称
子どもの心の診療実態調査報告書
２）著者
日本児童青年精神医学会
３）雑誌名、年、月、号、ページ
子どもの心の診療実態調査報告書
４）概要
本調査対象の医療機関では、20歳未満を対象とした精神科デイケアを行っているのは5病院、精神科ショートケアは8病院であった。年齢設定はさ
まざまであったが6歳から対象としている病院があった。20歳未満を対象とした精神科デイケアを行っているのは３診療所、精神科ショートケア
は5診療所であった。年齢設定はさまざまであったが３歳から対象としている診療所があった。20歳未満ではスタッフの配置を多くせねばなら
ず、3歳児や6歳児であっても、成人と同じ診療報酬で行うため経済的負担が大きい。
１）名称
〈シンポジウム2〉 児童青年精神医療とデイケア（療育）児童青年精神医学とその近接領域 53巻４号 Page430-449
２）著者
３）雑誌名、年、月、号、ページ
司会 市川 宏伸 中村 和彦 シンポジスト 中島 洋子 大嶋
児童青年精神医学とその近接領域 2012年 53巻４号 p430-449
４）概要
P430-431 児童青年精神医療 にとってデイケアは重要である。幼児期のデイケアでは虐待予防を視野に入れ，子どもへの発達支援，親支援が重
要。療育では改善しない行動障害や併存症に対して，医療的なケアも必要である。思春期デイケアでは、発達障害が多く不登校児が対象となり，
必要な時に認め，支える人がいることを実感し、人として生きていく最低限のことを身につける。実年齢，生活状況，社会適応のレベルなど子ど
もにあった様々なプログラムが必要。家族の養育機能の低下に伴いデイケアの必要性が大きくなり、存在を受容される環境，居場所の提供と，自
己形成と仲間関係の構築，そして家族機能の回復の支援が重要。思春期以降のデイケアでは，発達障害は従来の統合失調を主体とするデイケアと
は方法論において差異があり，就労を目標とし、SSTや心理教育を通して社会の中での最小限のコミュニケーション能力， 行動する能力を身につ
ける。
１）名称
こどもの注意欠如・多動症ーADHDーの診断・治療ガイドライン
２）著者
齋藤万比古、飯田順三
３）雑誌名、年、月、号、ページ
注意欠如・多動症ーADHDーの診断・治療ガイドライン
４）概要
ガイドライン部分の28ページに「小集団ソーシャルスキル・トレーニング」が推奨されている。
児童青年精神医学とその近接領域 58巻3号 Page398-408
参加者予後の後方視的
2017
奥山 玲子, 河合 健彦, 鎌田 隼輔
2017年 58巻3号 Page398-408
⑭参考文献２
2021年3月
医療経済に関する委員会
2021年3月
P１-2
⑭参考文献３
⑭参考文献４
⑭参考文献５
正浩
田中
哲
米田
2012
衆介
ADHDの診断・治療指針に関する研究会
第５版、2022年10月
※⑬については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等の関連団体や研
究者等の名称を記載すること。
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１）名称
児童思春期精神科ショートケアの予後について
検討
医療法人サヂカム会三国丘こころのクリニックショートケア“なごみ”
２）著者
３）雑誌名、年、月、号、ページ
医療法人サヂカム会三国丘こころのクリニック
未発表
４）概要
GAF平均値は、初診時とR4年8月末時点で診断名によらず概ね上昇。F8、F9（発達障害）に限らず 、F3、F4の社会適応状況も改善している。SCを
積極的に利用することにより、患者自身の適応能力の向上を図ることができたと考えられる。復学等の社会適応状況が改善された例では、SC算定
期間及び利用期間は、いずれも2年以上の期間を要する。診療報酬上の早期加算を得られない状況であっても、SCが必要。
１）名称
不登校症例の後方視的調査から考える児童思春期デイケアの役割
２）著者
木下 弘基,
３）雑誌名、年、月、号、ページ
児童青年精神医学とその近接領域
４）概要
p398 結果と考察より：デイケアの利用を継続できた群は学校復帰率、GAF、高校進学率が高く、予後が良好であると考えられた。対して、デイ
ケアを中断した群は予後が悪く、青年期のひきこもりにつながる可能性も示唆された。本研究から児童思春期デイケアの役割として、(1)危機状
態に陥った際の一時避難所、(2)安心できる居場所、(3)外界へ挑戦する際の安全基地の3点が考えられた。デイケアを利用することによって、子
どもたちは危機状態から一時避難所を利用し、安心できる居場所を得、仲間と交流し活力を取り戻していき、再登校など外界へのチャレンジをし
たり、進路と向き合ったりするようになる。
１）名称
子どもの心の診療実態調査報告書
２）著者
日本児童青年精神医学会
３）雑誌名、年、月、号、ページ
子どもの心の診療実態調査報告書
４）概要
本調査対象の医療機関では、20歳未満を対象とした精神科デイケアを行っているのは5病院、精神科ショートケアは8病院であった。年齢設定はさ
まざまであったが6歳から対象としている病院があった。20歳未満を対象とした精神科デイケアを行っているのは３診療所、精神科ショートケア
は5診療所であった。年齢設定はさまざまであったが３歳から対象としている診療所があった。20歳未満ではスタッフの配置を多くせねばなら
ず、3歳児や6歳児であっても、成人と同じ診療報酬で行うため経済的負担が大きい。
１）名称
〈シンポジウム2〉 児童青年精神医療とデイケア（療育）児童青年精神医学とその近接領域 53巻４号 Page430-449
２）著者
３）雑誌名、年、月、号、ページ
司会 市川 宏伸 中村 和彦 シンポジスト 中島 洋子 大嶋
児童青年精神医学とその近接領域 2012年 53巻４号 p430-449
４）概要
P430-431 児童青年精神医療 にとってデイケアは重要である。幼児期のデイケアでは虐待予防を視野に入れ，子どもへの発達支援，親支援が重
要。療育では改善しない行動障害や併存症に対して，医療的なケアも必要である。思春期デイケアでは、発達障害が多く不登校児が対象となり，
必要な時に認め，支える人がいることを実感し、人として生きていく最低限のことを身につける。実年齢，生活状況，社会適応のレベルなど子ど
もにあった様々なプログラムが必要。家族の養育機能の低下に伴いデイケアの必要性が大きくなり、存在を受容される環境，居場所の提供と，自
己形成と仲間関係の構築，そして家族機能の回復の支援が重要。思春期以降のデイケアでは，発達障害は従来の統合失調を主体とするデイケアと
は方法論において差異があり，就労を目標とし、SSTや心理教育を通して社会の中での最小限のコミュニケーション能力， 行動する能力を身につ
ける。
１）名称
こどもの注意欠如・多動症ーADHDーの診断・治療ガイドライン
２）著者
齋藤万比古、飯田順三
３）雑誌名、年、月、号、ページ
注意欠如・多動症ーADHDーの診断・治療ガイドライン
４）概要
ガイドライン部分の28ページに「小集団ソーシャルスキル・トレーニング」が推奨されている。
児童青年精神医学とその近接領域 58巻3号 Page398-408
参加者予後の後方視的
2017
奥山 玲子, 河合 健彦, 鎌田 隼輔
2017年 58巻3号 Page398-408
⑭参考文献２
2021年3月
医療経済に関する委員会
2021年3月
P１-2
⑭参考文献３
⑭参考文献４
⑭参考文献５
正浩
田中
哲
米田
2012
衆介
ADHDの診断・治療指針に関する研究会
第５版、2022年10月
※⑬については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等の関連団体や研
究者等の名称を記載すること。
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