眼科疾患は、眼球が透明な組織であるため、病変を直視できることが多く、超音波検査は眼底透見が不能例に一般的に使用される。しかしながら
治癒率、死亡率やQOLの改善等の長期予 眼科腫瘍性病変は、眼瞼内や眼窩内など、元々眼球内に存在せず超音波検査が必要になる。月一回程度の算定が可能となることを要望する。この
後等のアウトカム
ことにより、CTとMRIの撮影頻度を減じられる可能性がある。
③再評価の根
拠・有効性
ガイドライン等での位置づけ

④普及性の変化
※下記のように推定した根拠

ガイドライン等での記載あり（右欄に詳細を記載す 米国眼科学会の眼科領域の超音波検査（Ophthalmologic Ultrasound)の手引きに腫瘍性病
る。）
変の診断について有用との記載がある（参考文献1）。

眼瞼腫瘍と眼窩内腫瘍の腫瘍摘出術は1年間で約7,500例行われている（令和3年社会医療診療行為別統計より）。1例につき、手術前後で1年間に3
回（4ヶ月間隔）検査は行われるとして、7,500例×3＝22,500回と概算した。

見直し前の症例数（人）

7,500（人）

見直し後の症例数（人）

7,500（人）

見直し前の回数（回）

22,500（回）

見直し後の回数（回）

22.500（回）

年間対象者数の
変化

年間実施回数の
変化等

⑤医療技術の成熟度
・学会等における位置づけ
・難易度（専門性等）

・施設基準
（技術の専門性
等を踏まえ、必
要と考えられる
要件を、項目毎
に記載するこ
と）

日本眼腫瘍学会においても眼科腫瘍性病変に対する超音波画像検査の有用性がいわれており、これによってCTとMRIの撮影頻度を減じられる可能
性があるとされている。
検査や診断は眼科医が行う。

施設の要件
（標榜科、手術件数、検査や手術の体 特になし
制等）
人的配置の要件
（医師、看護師等の職種や人数、専門 特になし
性や経験年数等）
その他
（遵守すべきガイドライン等その他の 特になし
要件）

⑥安全性
・副作用等のリスクの内容と頻度

超音波検査であるため、侵襲性は低く、副作用のリスクはないと考える。

⑦倫理性・社会的妥当性
（問題点があれば必ず記載）

問題なし

⑧点数等見直し
の場合

見直し前

0点

見直し後

350点

その根拠
区分
⑨関連して減点
や削除が可能と
考えられる医療
技術（当該医療
技術を含む）

特になし

区分をリストから選択

番号
技術名
具体的な内容
増（＋）

プラスマイナス

⑩予想影響額

予想影響額（円）

78,750,000

その根拠

眼瞼腫瘍と眼窩内腫瘍の腫瘍摘出術は1年間で約7,500例行われている（令和3年社会医療診療行為別統計より）。1例につき、手術前後で1年間に3
回（4ヶ月間隔）検査は行われるとして、7,500例×3＝22,500回と概算した。350点×22,500件×10円＝78,750,000円のプラスとなる。

備考

⑪算定要件の見直し等によって、新たに使用される医薬
品、医療機器又は体外診断薬

UD-800、超音波画像診断・眼軸長・角膜厚測定装置、株式会社トーメーコーポレーション
US-4000 エコースキャン（Bモードモデル）、眼科用超音波画像診断・眼軸長測定装置、株式会社ニデック

⑫その他

特になし

⑬当該申請団体以外の関係学会、代表的研究者等

日本眼腫瘍学会

古田

実（理事長）

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