④普及性の変化
※下記のように推定した根拠

年間対象者数の
変化

年間実施回数の
変化等

見直し前の症例数（人）

6,000人

見直し後の症例数（人）

55,000人

見直し前の回数（回）

週3回、20週間で計60回/例を90％の患者群に施行すると、のべ32万4000回。

見直し後の回数（回）

週3回、20週間で計60回/例を90％の患者群に施行すると、のべ297万回。

⑤医療技術の成熟度
・学会等における位置づけ
・難易度（専門性等）

・施設基準
（技術の専門性
等を踏まえ、必
要と考えられる
要件を、項目毎
に記載するこ
と）

心筋梗塞、心不全、心大血管術後、TAVI後の総患者数はおよそ年間451,300人（2020年JROADデータ）のうち、入院中の心大血管疾患リハビリテー
ションは約363,000例に導入（2020年JROADデータ）。現状では約10%が通院型外来リハビリテーションへ参加可能。その1/3（約12000人）が心臓
リハビリテーション施設に通院し、その半数（6,000人）が参加すると予測される。
IoTを用いた心大血管リハビリテーションの場合、退院患者のおよそ20％（約73,000人）が回復期心大血管リハが施行可能と考える。25％程度の
不参加が生じたとして、最終的に約55,000人へ届けることが出来る見込み。

2021年「心血管疾患におけるリハビリテーションに関するガイドライン」において、オンライン心臓リハビリが推奨レベルⅡaと、海外のメタ解
析からはその効果がが解った（参考文献1）。本邦の平均年齢76歳の高齢心不全患者10例を対象にオンラインでのリアルタイムの心臓リハビリ
テーションを12週間実施した研究では、脱落例はなく、重大な有害事象は認めることなく、有意な運動耐容能の改善を認めている。

施設の要件
（標榜科、手術件数、検査や手術の体 標榜科
制等）

循環器内科・心臓血管外科

心大血管リハビリテーションⅠの施設基準を満たす施設

人的配置の要件
（医師、看護師等の職種や人数、専門 心リハの経験を有する医師、看護師、理学療法士または作業療法士。心リハ指導士の資格を有していることが望ましい。
性や経験年数等）
その他
（遵守すべきガイドライン等その他の 心血管疾患におけるリハビリテーションに関するガイドライン2021年改訂版
要件）

⑥安全性
・副作用等のリスクの内容と頻度

対象患者は安定した心大血管疾患患者であり、対面式の心大血管リハビリテーションと同等の安全性を確保できる。

⑦倫理性・社会的妥当性
（問題点があれば必ず記載）

特になし

⑧点数等見直し
の場合

見直し前
見直し後
その根拠

特になし
特になし
特になし

区分
⑨関連して減点
や削除が可能と
考えられる医療
技術（当該医療
技術を含む）

特になし

区分をリストから選択

番号
技術名

特になし
特になし

具体的な内容

特になし
減（－）

プラスマイナス

⑩予想影響額

予想影響額（円）

115億円

その根拠

海外で実施されたオンライン遠隔心リハと通所心リハの効果および費用を比較した３論文(BMC Cardiovascular Disorders 2013;13:82. Eur J
Prev Cardiol 2017;24:1260-1273. Heart 2019;105:122-129)では、体力やQOLの改善における有用性または非劣勢と費用対効果に関して、遠隔心
臓リハは有用もしくは非劣勢であることが報告された。オンライン遠隔心リハと従来の外来心リハの効果はほぼ同等と予測される。心不全患者27
万人の再入院率35%、心筋梗塞患者6.8万人のイベント率14.25%を各々26%、18%抑制し、その入院医療費から、のべ297万回の遠隔心リハの費用と
必要時の機器加算を除くと115億円の医療費抑制が期待できる。

備考

心血管疾患の再入院医療費が減少する。

⑪算定要件の見直し等によって、新たに使用される医薬
品、医療機器又は体外診断薬

特になし

⑫その他

特になし

⑬当該申請団体以外の関係学会、代表的研究者等

特になし

621