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提案書06（0999頁～1199頁）医療技術評価・再評価提案書 (113 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000190899_00011.html |
| 出典情報 | 中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会（令和5年度第1回 11／20）《厚生労働省》 |
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⑭参考文献１
１）名称
Assessing Barriers to Chronic Migraine Consultation, Diagnosis, and Treatment: Results From the Chronic Migraine Epidemiology and
Outcomes (CaMEO) Study
２）著者
David W. Dodick, MD,corresponding author 1 Elizabeth W. Loder, MD, 2 Aubrey Manack Adams, PhD, 3 Dawn C. Buse, PhD, 4 , 5 Kristina
M. Fanning, PhD, 6 Michael L. Reed, PhD, 6 and Richard B. Lipton, MD
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Headache. 2016 May; 56(5): 821–834.
４）概要
この結果は、慢性片頭痛患者の5％未満が、頭痛のケアを受けるための3つの障壁（診察、診断、治療）を越えていることを示唆しており、この集
団のケアを改善するための大きなアンメットニーズを表している。医療従事者に相談することの予測因子は、年齢、健康保険加入、片頭痛に関連
する障害の大きさ、片頭痛の症状の重さであった。相談した人のうち、適切な診断の予測因子は、専門医に相談したこと、女性の性別、片頭痛の
重症度が高いことであった。
１）名称
A randomized trial of telemedicine for migraine management
２）著者
Deborah,Friedman, Balaraman Rajan and Abraham Seidmann
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Cephalalgia 2019, Vol. 39(12) 1577–1585
４）概要
3次救急の頭痛センターにおける頭痛患者に頭痛専門医の遠隔診療を依頼し、頭痛の外来診療のための遠隔診療の臨床効果、患者の認識、その他
の利点を評価したRCT。遠隔医療群の12カ月後のMIDASの改善、頭痛日数、平均重症度は、対面診療群と変わらなかった。遠隔医療群では、利便性
が高く評価され、診察時間も短かった。結論として、重度の片頭痛患者において、遠隔診療は実現可能な治療法であり、片頭痛の外来診療の有効
な代替手段であった。遠隔治療により医師の生産性は向上し、患者はその利便性により、より良いアクセスを得られる可能性がある。
１）名称
頭痛の診療ガイドライン2021
⑭参考文献２
⑭参考文献３
⑭参考文献４
⑭参考文献５
２）著者
「頭痛の診療ガイドライン」作成委員会
３）雑誌名、年、月、号、ページ
医学書院; 2021 p. 2-473.
４）概要
日本脳神経外科学会の協力を得て、日本神経学会、日本頭痛学会および日本治療学会の共同監修により「Minds診療ガイドライン作成の手引き」
2014年版に準拠して作成されMinds に掲載された頭痛性疾患の診療ガイドラインである。頭痛ダイアリーの重要性(p32-33)、片頭痛の診断(p8890)、健康寿命、QOLの阻害（p110-112)、共存症（p115-116)、脳梗塞発症リスク（p125-130）ならびに標準的治療（急性期治療p134-193；予防療
法p194-263))、頭痛診療において遠隔医療は有用か(p71-77)が掲載されている。
１）名称
Disability, quality of life, productivity impairment and employer costs of migraine in the workplace
２）著者
Toshihiko Shimizu, Fumihiko Sakai, Hitoshi Miyake, Tomofumi Sone, Mitsuhiro Sato, Satoshi Tanabe, Yasuhiro Azuma & David W. Dodick
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Shimizu et al. The Journal of Headache and Pain(2021) 22:29 doi.org/10.1186/s10194-021-01243-5
４）概要
日本発の研究により、片頭痛を持つ従業員の高い有病率と疾病負担が、生産性と雇用者のコストの大幅な損失と関連していることが明らかになり
ました。これらの結果は、職場での片頭痛管理を改善し、職場の生産性低下に伴う負担とコストを軽減するための職場プログラムの開発と実施を
支持するものである。
１）名称
Guidelines for telematic second opinion consultation on headaches in Europe: on behalf of the European Headache Federation (EHF)
２）著者
Jose´Pereira-Monteiro, Maria-Magdalena Wysocka-Bakowska, Zaza Katsarava, Fabio Antonaci
３）雑誌名、年、月、号、ページ
J Headache Pain (2010) 11:345–348
４）概要
ヨーロッパでは、ヨーロッパ頭痛連盟（EHF）は、ヨーロッパの全言語をカバーする頭痛専門家のグループを活用することができ、困難な頭痛の
症例について質の高いセカンドオピニオン相談を提供し、頭痛医療オピニオンサービスセンターを開発するために最も適した組織である。その
EHFの代表が欧州における頭痛に関する遠隔医療を用いたD to D (with P)を含むセカンドオピニオンのためのガイドラインを示した。
※⑬については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等の関連団体や研
究者等の名称を記載すること。
1111
１）名称
Assessing Barriers to Chronic Migraine Consultation, Diagnosis, and Treatment: Results From the Chronic Migraine Epidemiology and
Outcomes (CaMEO) Study
２）著者
David W. Dodick, MD,corresponding author 1 Elizabeth W. Loder, MD, 2 Aubrey Manack Adams, PhD, 3 Dawn C. Buse, PhD, 4 , 5 Kristina
M. Fanning, PhD, 6 Michael L. Reed, PhD, 6 and Richard B. Lipton, MD
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Headache. 2016 May; 56(5): 821–834.
４）概要
この結果は、慢性片頭痛患者の5％未満が、頭痛のケアを受けるための3つの障壁（診察、診断、治療）を越えていることを示唆しており、この集
団のケアを改善するための大きなアンメットニーズを表している。医療従事者に相談することの予測因子は、年齢、健康保険加入、片頭痛に関連
する障害の大きさ、片頭痛の症状の重さであった。相談した人のうち、適切な診断の予測因子は、専門医に相談したこと、女性の性別、片頭痛の
重症度が高いことであった。
１）名称
A randomized trial of telemedicine for migraine management
２）著者
Deborah,Friedman, Balaraman Rajan and Abraham Seidmann
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Cephalalgia 2019, Vol. 39(12) 1577–1585
４）概要
3次救急の頭痛センターにおける頭痛患者に頭痛専門医の遠隔診療を依頼し、頭痛の外来診療のための遠隔診療の臨床効果、患者の認識、その他
の利点を評価したRCT。遠隔医療群の12カ月後のMIDASの改善、頭痛日数、平均重症度は、対面診療群と変わらなかった。遠隔医療群では、利便性
が高く評価され、診察時間も短かった。結論として、重度の片頭痛患者において、遠隔診療は実現可能な治療法であり、片頭痛の外来診療の有効
な代替手段であった。遠隔治療により医師の生産性は向上し、患者はその利便性により、より良いアクセスを得られる可能性がある。
１）名称
頭痛の診療ガイドライン2021
⑭参考文献２
⑭参考文献３
⑭参考文献４
⑭参考文献５
２）著者
「頭痛の診療ガイドライン」作成委員会
３）雑誌名、年、月、号、ページ
医学書院; 2021 p. 2-473.
４）概要
日本脳神経外科学会の協力を得て、日本神経学会、日本頭痛学会および日本治療学会の共同監修により「Minds診療ガイドライン作成の手引き」
2014年版に準拠して作成されMinds に掲載された頭痛性疾患の診療ガイドラインである。頭痛ダイアリーの重要性(p32-33)、片頭痛の診断(p8890)、健康寿命、QOLの阻害（p110-112)、共存症（p115-116)、脳梗塞発症リスク（p125-130）ならびに標準的治療（急性期治療p134-193；予防療
法p194-263))、頭痛診療において遠隔医療は有用か(p71-77)が掲載されている。
１）名称
Disability, quality of life, productivity impairment and employer costs of migraine in the workplace
２）著者
Toshihiko Shimizu, Fumihiko Sakai, Hitoshi Miyake, Tomofumi Sone, Mitsuhiro Sato, Satoshi Tanabe, Yasuhiro Azuma & David W. Dodick
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Shimizu et al. The Journal of Headache and Pain(2021) 22:29 doi.org/10.1186/s10194-021-01243-5
４）概要
日本発の研究により、片頭痛を持つ従業員の高い有病率と疾病負担が、生産性と雇用者のコストの大幅な損失と関連していることが明らかになり
ました。これらの結果は、職場での片頭痛管理を改善し、職場の生産性低下に伴う負担とコストを軽減するための職場プログラムの開発と実施を
支持するものである。
１）名称
Guidelines for telematic second opinion consultation on headaches in Europe: on behalf of the European Headache Federation (EHF)
２）著者
Jose´Pereira-Monteiro, Maria-Magdalena Wysocka-Bakowska, Zaza Katsarava, Fabio Antonaci
３）雑誌名、年、月、号、ページ
J Headache Pain (2010) 11:345–348
４）概要
ヨーロッパでは、ヨーロッパ頭痛連盟（EHF）は、ヨーロッパの全言語をカバーする頭痛専門家のグループを活用することができ、困難な頭痛の
症例について質の高いセカンドオピニオン相談を提供し、頭痛医療オピニオンサービスセンターを開発するために最も適した組織である。その
EHFの代表が欧州における頭痛に関する遠隔医療を用いたD to D (with P)を含むセカンドオピニオンのためのガイドラインを示した。
※⑬については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等の関連団体や研
究者等の名称を記載すること。
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