⑯参考文献１

⑯参考文献２

１）名称

Neurocognitive Predictors of Work Outcome in Recent-Onset Schizophrenia

２）著者

Keith H.Nuechterlein, Kenneth L.Subotnik, Michael F.Green, Joseph Ventura, Robert F.Asarnow, Michael J.Gitlin,
Cindy M.Yee, Dretchen-Doorly, and Jim Mintz

３）雑誌名、年、月、号、ページ

Schizophrenia Bulletin vol.37 suppl. 2 pp. S33-S40,2011

４）概要

社会復帰に影響する要因に関する研究では、社会的転帰に影響するであろう因子を用いロジスティック回帰分析を行った
結果、認知機能がそのうち５２％を説明できるという結果が示された。

１）名称

Feasibility and effectiveness of a cognitive remediation programme with original computerised cognitive
training and group intervention for schizophrenia: a multicentre randomised trial

２）著者

Yasuhiro Matsuda,Tsubasa Morimoto,Shunichi Furukawa,Sayaka Sato,Norifumi Hatsuse,Kazuhiro Iwata,Meiko
Kimura,Toshifumi Kishimoto & Emi Ikebuchi

３）雑誌名、年、月、号、ページ

NEUROPSYCHOLOGICAL REHABILITATION,2018 VOL.28,NO.3,387-397

４）概要

統合失調症患者へのJcoresを用いた認知機能リハビリテーションプログラム（VCAT-J）の効果を検討した。本研究に同意
した患者をVCAT-Jを実施する介入群（31名）と，通常診療を継続する対照群（31名）とに年齢と性別を層別化し、無作為に
割り付けた。パソコントレーニングの頻度と期間は1回60分，週2回，全24回，および言語グループの頻度と期間は1回60
分，週1回，全12回である．介入前評価において両群間で有意差があった推定病前知能を共変量とし，介入前後の変化量に
ついて共分散分析を行った．精神症状ではPANSS総合精神病理尺度の介入前後の変化量が、認知機能ではBACS言語性記憶と
全般的認知機能の介入前後の変化量が、対照群と比較して有意に改善していた．以上より、VCAT-Jは統合失調症患者の認知
機能および精神症状に対して有効であることを示した。

１）名称

The pilot study of a Neuropsychological Educationnal Approach to Cognitive Remediation for patients with
schizophrenia in Japan

２）著者

Satoru Ikezawa, Tamiko Mogami, Yoshiko Hayami, Idumi Sato, Toshinori Kato, Ichiro Kimura, Shenghong Pu, Koichi
Kaneko, Kazuyuki Nakagome

３）雑誌名、年、月、号、ページ

Psychiatry Research 195(2012) 107-110

４）概要

本研究の主な目的は、日本における認知機能改善への神経心理学的教育アプローチ（NEAR)の実現可能性と有効性を実証
することである。このマルチサイト研究では、準実験的研究を使用し、統合失調症または統合失調感情障害の51名の患者が
参加した。
NEARプログラムは、週２回の１時間のコンピューターセッションと、週１回30分から60分続く、追加のグループミーティ
ングセッションで構成され、被験者は評価前に６ヶ月間のNEARセッションを終了した。さらに考えられる診療効果を考慮し
て、21人の対照患者を６ヶ月間隔で２回評価した。私たちはBACS-Jを用いて認知機能を評価した。その結果、NEAR群は全体
的な認知機能において有意な改善を示し、対照群と比較して、運動速度を除いて一般的に類似していた。本研究には限界が
あるが、それは西欧諸国と同様に日本においてもNEARが実行可能であることを実証している。

１）名称

Cognitive Enhancement Treatment for People With Mental Illness Who Do Not Respond to Supported Employment: A
Randomized Controlled Trial

２）著者

Susan R. McGurk,Ph.D.,Kim T. Mueser,Ph.D.,Haiyi Xie,Ph.D.,Jason Welsh, M.A,Susan Kaiser, M.A.,Robert E. Drake,
M.D.,Deborah R. Becker, M.Ed.,Edward Bailey, M.S.,R.N.C.,Ginnie Fraser, M.A.,Rosemarie Wolfe, M.S.,Gregory J.
McHugo, Ph.D.

３）雑誌名、年、月、号、ページ

Am J Psychiatry 172:9:852-861,September2015

４）概要

明確なエビデンスが報告されている援助付き雇用を受けても就労に至らなかった107例を対象に、そのまま援助付き雇用
の支援を受けた群と認知機能リハビリテーションを付加した群とを比較し、認知機能リハビリテーションを付加した群では
有意に認知機能が改善し、一般企業への就職率、就職持続期間、得られた賃金のいずれも有意に高かった。
この研究は、支援雇用に反応しなかった重度の精神疾患患者107名を対象に、認知力向上プログラムの効果をランダム化
比較試験で評価した。プログラムは、支援雇用の強化に加えて、Thinking Skills for Workプログラム（コンピュータ認知
エクササイズ、戦略コーチ、対処・代償戦略などを含む標準的認知強化プログラム）を追加したものであった。結果とし
て、Thinking Skills for Workグループの参加者は、サポート付き雇用の強化のみのグループの参加者よりも認知機能の測
定値が向上し、獲得した仕事、働いた週数、得た賃金など競争的雇用に関する結果が一貫して良好であったことが示され
た。この調査結果は、認知機能強化の介入により、就労の障害となる認知障害を軽減することができ、それにより、支援付
き雇用や競争的就労の恩恵を受けられる人の数を増やすことができることを示唆している。

１）名称

精神疾患を持つ人々の認知修復と支援付き雇用の費用対効果：ランダム化比較試験

２）著者

池淵

３）雑誌名、年、月、号、ページ

ケンブリッジ大学出版局

４）概要

認知機能障害を持つ重度の精神障害のある人たちを対象として、従来型の就労支援群と、認知機能リハビリテーション＋援
助付き雇用群を比較した。結果、認知機能の改善や一般就労率の向上の効果だけではなく、コスト・ベネフィットの面でも
優れていた
目的：従来の職業サービス（TVS）と認知修復と支援付き雇用（CR+SE）の費用対効果を調査すること
方法：精神疾患と低認知機能を持つ個人は、日本の６つのサイトで募集され、計111人の参加者がランダムにCR+SEグループ
またはTVSグループに割り当てられ、臨床的および職業的転帰は、ベースライン時および12か月のフォローアップ時に評価
された。サービス利用データは毎月収集し、結果と費用に関するデータを組み合わせて、費用対効果を調べた。
結果：データは計92人の参加者から得られ、CR+SEグループは、TVSグループ（19.1％、24.9日、0.2日）よりも職業的およ
び臨床的転帰（雇用率62.2％、勤続年数78.6日、認知改善0.5）が良好であった。共変量の調整の有無にかかわらず、グ
ループ間の平均総費用に有意差はなかった（CR+SE：9,823ドル、SD=6,372ドル、TVS：11,063ドル、SD=11,263ドル）。ただ
し、CR+SEグループの医療サービスの平均費用は、共変量を調整した後、TVSグループよりも有意に低かった（B=-3,979ド
ル、95％信頼区間-7,816ドルから-143ドル、p=0.042）。社会が追加費用を支払う意思がない場合、職業成果の費用対効果
許容曲線は、CR+SEグループの高い確率（約70％）がTVSよりも費用対効果が高いことを示している。

⑯参考文献３

⑯参考文献４

⑯参考文献５

恵美

ら
2016年９月22日

※⑮については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等
の関連団体や研究者等の名称を記載すること。

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