③再評価の根
拠・有効性
ガイドライン等での位置づけ

④普及性の変化
※下記のように推定した根拠

強直性脊椎炎；新規申請の場合，最低，腰椎と仙腸関節のX線画像を提出する（仙腸関節の
斜位像も撮影して確認することが望ましい）．撮影されていればMRI画像も提出する．（難
ガイドライン等での記載あり（右欄に詳細を記載す
病情報センター）
る。）
脊椎関節炎；whole body MRIでの脊椎炎評価が行われている（脊椎関節炎診療の手引き
2020）
再評価により対象患者数が変化しない．

見直し前の症例数（人）

0人

見直し後の症例数（人）

強直性脊椎炎もまれな病態であるため，本邦での推定患者数は3,200人程度と考えられている．SAPHO症候群など全身性骨関節炎はきわめてまれで
正確な患者数が把握できていない．脊椎関節炎の新規患者数200例程度，全身性骨関節炎で100例程度と予想される．

見直し前の回数（回）

0回

見直し後の回数（回）

15,000回

年間対象者数の
変化

年間実施回数の
変化等

⑤医療技術の成熟度
・学会等における位置づけ
・難易度（専門性等）

・施設基準
（技術の専門性
等を踏まえ、必
要と考えられる
要件を、項目毎
に記載するこ
と）

実施にあたっては、MRI撮像技術に精通した診療放射線技師（磁気共鳴専門技術者「日本磁気共鳴専門技術者認定機構」）が携わることが望まし
い．また，MRI撮像指示，その読影には骨軟部画像診断を熟知した放射線診断専門医（日本医学放射線学会）が携わることが望ましい．

・放射線科を標榜している病院
施設の要件
（標榜科、手術件数、検査や手術の体 ・1.5Tもしくは3T装置を具備する施設
・画像診断管理加算2或いは3算定施設において，常勤の放射線科診断専門医が3名以上
制等）
人的配置の要件
（医師、看護師等の職種や人数、専門 放射線診断専門医3名以上、日本磁気共鳴専門技術者認定機構の認定を受けた常勤の診療放射線技師1名以上
性や経験年数等）
その他
本検査の施行においては，該当する疾患の確定診断に寄与するとき，または治療効果判定，経過観察判定に寄与するときに算定できるものとし，
（遵守すべきガイドライン等その他の 同月での他の躯幹部MRI検査および同様の診断目的でのCT検査とは同時には算定できない．
要件）

⑥安全性
・副作用等のリスクの内容と頻度

問題なし

⑦倫理性・社会的妥当性
（問題点があれば必ず記載）

問題なし

⑧点数等見直し
の場合

⑨関連して減点
や削除が可能と
考えられる医療
技術（当該医療
技術を含む）

見直し前
見直し後
その根拠

600点
600点
MRI検査少なくとも2枠分，読影時間もかかるため.

区分

Ｅ

番号
技術名

200
コンピューター断層撮影（CT撮影）

具体的な内容

骨軟部単純CT
減（－）

プラスマイナス

⑩予想影響額

予想影響額（円）

1,377,380円

その根拠

上記疾患の年間新規患者数を脊椎関節炎，全身性骨関節炎を合わせて300人とし，70%程度が診断目的で画像検査に回り，未熟型（今後診断基準を
満たしていくもの）を30%程度はあると推定し，脊椎関節炎，全身性骨関節炎を合わせて300人とし，脊椎関節炎・全身性骨関節炎では25%がCT，
25%でMRI1部位，25%でMRI2部位，15%でMRI3部位，10%でMRI4部位を撮像し，その半分の患者で部位ごとで造影剤1回を使用し，効果判定時・経過
観察を半数で年2回ほど同様にCT，MRIを施行し，MRIでは同様に造影剤を使用したとして算出すると13,098,380円となる．全身MRI加算改定後で
600点加算があったとして，脊椎関節炎・全身性骨関節炎の初回CTが半減し，MRI1部位が5%ほど減，2部位以上撮像していたものが全身MRIに移行
したとして33%程度増，全身性筋疾患では初回CTが半減，MRI１部位が8%増，2部位以上が全身MRIに移行したと推定して5%増，その半数で造影剤1
回を使用し，効果判定時・経過観察を半数で年2回ほど同様にCT，MRIを施行し，MRIでは同様に造影剤を使用したとすると脊椎関節炎・全身性骨
関節炎では11,721,000円となり，全身MRI加算改定前と比較し，1,377,380円の減となる．
上記試算でも該当疾患でのCT検査枠は年間300枠程度，MRI検査枠は100枠程度減となり，他目的での検査が可能である

備考
⑪算定要件の見直し等によって、新たに使用される医薬
品、医療機器又は体外診断薬

なし

⑫その他

なし

⑬当該申請団体以外の関係学会、代表的研究者等

日本医学放射線学会

1931