⑤ ④の根拠と
なる研究結果等
ガイドライン等での位置づけ

⑥普及性

年間対象患者数(人）
国内年間実施回数（回）

位置づけをリストから選択

2020年の新規保険収載｢J001－10 静脈圧迫処置（慢性静脈不全に対
するもの｣があり、静脈性潰瘍の診断の重要性が増している。新規
に出版されたた日本フットケア足病医学会 ガイドラインで慢性静
脈不全症の診断に静脈潰瘍発生の予測も行うことができる１）空気
容積脈波が下肢全体の静脈機能検査として記載された。超音波検査
施行は単なる局所検査であるため十分な感度を有さない患者や潰瘍
で施行困難な患者がおり相補的であるためである。動脈検査の超音
波検査とABI検査の関係に相当する。以下抜粋
｢CQ 13
慢性静脈不全症の診断ならびに重症度の判定には，臨床症状ととも
に血栓や壁外性圧迫による閉塞や狭窄と静脈弁不全を評価する画像
および機能診断を行うことを推奨する． 1B
②空気容積脈波検査 （air plethysmography）
かつて静脈機能検査は安静時，運動負荷時，負荷後の足背静脈圧が
基本であったが，侵襲的
であるので，現在は空気脈波法や光電脈波法が用いられている．空
気容積脈波検査は，下腿の体積変化を測定することで表在静脈，深
部静脈の静脈不全と下腿筋ポンプ機能を定量的に評価することがで
きる．血行動態的評価としての意義はあり，超音波検査と補完的に
使用される今後、改訂中の日本循環器学会ガイドラインにも追加さ
れる予定である。

28,470
28,470

※患者数及び実施回数の推定根拠等

現在、年間5万件以上の下肢静脈瘤治療が本邦では行われている。治療が行われる半数以上は静脈うっ滞症状を有する。一方
で、静脈性潰瘍患者は17,350名が推計されている。80%が下肢静脈瘤由来である。重複除くとその他の慢性静脈不全を含める
と、年間対象患者は28,470人と推定される。

⑦医療技術の成熟度
・学会等における位置づけ
・難易度（専門性等）

日本脈管学会、日本血管外科学会、日本静脈学会の3学会による血管専門技師認定機構にて血管専門技師の認定を行っている
が、それに順ずる技師または5年目以上の医師が行うことが必要と考えられる。

・施設基準
（技術の専門性
等を踏まえ、必
要と考えられる
要件を、項目毎
に記載するこ
と）

施設の要件
（標榜科、手術件数、検査や手術の体制 血管外科、心臓血管外科、形成外科、皮膚科、循環器内科、整形外科、外科で検査装置を有する施設
等）
人的配置の要件
日本脈管学会、日本血管外科学会、日本静脈学会の3学会による血管専門技師認定機構にて血管専門技師の認定を行っている
（医師、看護師等の職種や人数、専門性 が、それに順ずる技師または5年目以上の医師が行うことが必要と考えられる
や経験年数等）
その他
（遵守すべきガイドライン等その他の要 日本フットケア足病学会、日本循環器学会ガイドライン
件）

⑧安全性
・副作用等のリスクの内容と頻度

安全性に関しては血管無侵襲検査の1つであり問題ない。

⑨倫理性・社会的妥当性
（問題点があれば必ず記載）

問題なし

Ｄ

妥当と思われる診療報酬の区分
点数（１点10円）
⑩希望する診療
報酬上の取扱い
その根拠

関連して減点
や削除が可能と
考えられる医療
技術（③対象疾
患に対して現在
行われている医
療技術を含む）

1,684
（ここから）外保連試案データ--------------------------外保連試案費用（人件費+償還できない材料等）：16,840円
外保連試案2022掲載ページ：358-359
外保連試案ID（連番）E61 1-0870
技術度：C 医師（術者含む）：1 看護師：0 その他：1 所要時間（分）：30
------------------------------------------------------------------（ここまで）

区分

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番号
技術名

なし
なし

具体的な内容

なし

2107

特になし