治癒率、死亡率やQOLの改善等の長期予 多施設共同研究（CREATE-J）より、「5cm超」と「5cm以下」を比較して、一括切除率は同等（97.7% vs 96.9%）ながら、治療時間の延長（188分
vs 77分, P<0.001）、穿孔の増加（5.8% vs 2.8%, P=0.103）が報告されている。（エビデンスレベル：2a, unpublished data）
後等のアウトカム
③再評価の根
拠・有効性
ガイドライン等での位置づけ

④普及性の変化
※下記のように推定した根拠

年間対象者数の
変化

年間実施回数の
変化等

多施設共同研究に登録した2cm以上の1,814病変のうち、5cm超は86病変（4.7%）であった。社会医療診療行為別統計によると令和3年の早期悪性腫
瘍大腸粘膜下層剥離術対象患者は26,172人であり、その4.7%として算出した。

見直し前の症例数（人）

設定なし（早期悪性腫瘍大腸粘膜下層剥離術全体で26,172人）

見直し後の症例数（人）

1,230人

見直し前の回数（回）

設定なし（早期悪性腫瘍大腸粘膜下層剥離術全体で26,172回）

見直し後の回数（回）

1,230回

⑤医療技術の成熟度
・学会等における位置づけ
・難易度（専門性等）

・施設基準
（技術の専門性
等を踏まえ、必
要と考えられる
要件を、項目毎
に記載するこ
と）

ガイドライン等での記載なし（右欄にガイドライン等
の改訂の見込み等を記載する。）

難易度の高い手技であり、厚生労働省より保険収載された本手技を施行するための術者・施設基準が示されている。なお、内視鏡試案での難易度
はEである。

消化器内科、消化器外科、内視鏡内科又は内視鏡外科を標榜していること。実施診療科において、常勤の医師が2名以上配置されていること。外
科において、医師が2名以上配置されていること。病床を有していること。当直体制が整備されていること。緊急の場合における開腹手術を実施
施設の要件
する体制が整備されていること。24時間院内検査を実施する体制が整備されていること。医療機器保守管理体制が整備されていること。倫理委員
（標榜科、手術件数、検査や手術の体 会が設置されており、届出後当該療養を初めて実施するときは、必ず事前に開催すること。医療安全管理委員会が設置されていること。当該療養
制等）
について、20例以上の症例を実施していること。24時間画像診断を実施する体制が整備されていること。届出月から起算して6月が経過するまで
の間は、1月に1回、地方厚生局長等に対し当該療養の実施状況について報告すること。
医師の要件として、専ら消化器内科、消化器外科、内視鏡内科又は内視鏡外科に従事し、当該診療科について5年以上の経験を有すること。消化
人的配置の要件
器内視鏡専門医（一般社団法人日本消化器内視鏡学会が認定したものをいう。）であること。当該療養について1年以上の経験を有すること。当
（医師、看護師等の職種や人数、専門 該療養について、当該療養を主として実施する医師又は補助を行う医師として20例以上の症例を実施しており、そのうち当該療養を主として実施
性や経験年数等）
する医師として10例以上の症例を実施していること。
その他
（遵守すべきガイドライン等その他の 特になし
要件）

⑥安全性
・副作用等のリスクの内容と頻度

多施設共同研究から、5cmを超える病変では3.5%（3/86）の出血と5.8%（5/86）の穿孔が報告されている。出血は全例保存的に軽快したが、穿孔
例のうち2例が緊急手術を要しており、細心の注意が必要である。

⑦倫理性・社会的妥当性
（問題点があれば必ず記載）

問題なし

⑧点数等見直し
の場合

見直し前
見直し後
その根拠

該当無し
該当無し
該当無し

区分
⑨関連して減点
や削除が可能と
考えられる医療
技術（当該医療
技術を含む）

区分をリストから選択

番号
技術名

該当無し
該当無し

具体的な内容

該当無し
増（＋）

プラスマイナス

⑩予想影響額

予想影響額（円）

92,373,000円

その根拠

予想年間医療費＝妥当と思われる診療報酬点数（30,000点）x年間患者数（1,230人）x実施回数（1回）＝369,000,000円
減少する医療費＝現行の点数（22,490点）x年間患者数（1,230人）x実施回数（1回）＝276,627,000円
369,000,000円－276,627,000円＝92,373,000円

備考

⑪算定要件の見直し等によって、新たに使用される医薬
品、医療機器又は体外診断薬

特になし

⑫その他

特になし

⑬当該申請団体以外の関係学会、代表的研究者等

特になし

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