よむ、つかう、まなぶ。
提案書11（2003頁～2199頁）医療技術評価・再評価提案書 (115 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000190899_00011.html |
| 出典情報 | 中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会（令和5年度第1回 11／20）《厚生労働省》 |
ページ画像
ダウンロードした画像を利用する際は「出典情報」を明記してください。
低解像度画像をダウンロード
プレーンテキスト
資料テキストはコンピュータによる自動処理で生成されており、完全に資料と一致しない場合があります。
テキストをコピーしてご利用いただく際は資料と付け合わせてご確認ください。
2015年、2016年に報告されたメタ解析では、腸骨静脈閉塞に対するステント留置術後1年の二次開存率は、急性期深部静脈血栓症629例で89%、静
治癒率、死亡率やQOLの改善等の長期予 脈血栓後症候群1,118例で94%、非血栓性腸骨静脈病変1,122例で99%であり、病因にかかわらず開存は良好であった (Circ Cardiovasc Interv.
2015; 8: e002772)。また、治療前後で患者のQOLを比較した3つの研究では、いずれにおいても治療後に患者のQOLが有意に改善していることが確
後等のアウトカム
認された（Eur J Vasc Endovasc Surg. 2016; 51: 100-120）。
③再評価の根
拠・有効性
ガイドライン等での位置づけ
④普及性の変化
※下記のように推定した根拠
年間対象者数の
変化
年間実施回数の
変化等
対象患者数の変化はないと考えられる。年間実施回数：200例
見直し前の症例数（人）
200
見直し後の症例数（人）
200
見直し前の回数（回）
200
見直し後の回数（回）
200
⑤医療技術の成熟度
・学会等における位置づけ
・難易度（専門性等）
・施設基準
（技術の専門性
等を踏まえ、必
要と考えられる
要件を、項目毎
に記載するこ
と）
Society for Vascular Surgery/American Venous Forumのガイドラインでは、皮膚病変を
有する慢性閉塞性静脈疾患の第一選択は静脈ステント留置術と報告されている（J Vasc
Surg. 2014;Aug;60(2 Suppl):3S-59S）。また、American Venous Forum/Society for
Vascular Surgery/American Vein and Lymphatic Society/Society of Interventional
Radiologyより報告された慢性下肢静脈不全に対する至適治療(The 2020 Appropriate Use
ガイドライン等での記載あり（右欄に詳細を記載す
Criteria)において腸骨静脈・下大静脈へのステント留置術の適応基準は①表在静脈の逆流
る。）
は認められない②より進行した臨床的重症度であるCEAPクラスC4-6の症候性患者で、③
IVUSにて50%以上の狭窄もしくは閉塞の状態の症例の場合に、ステント留置術が適切な治療
の第一選択(appropriate)。CEAPクラスC3は適応とはなるがmay be appropriateと報告され
ている。(J Vasc Surg Venous Lymphat Disord. 2020 Jul;8(4):505-525)
末梢動脈の血管内治療と類似した治療方法であり、トレーニングを受けた放射線科、血管外科、循環器内科等の医師が実施する上では、技術上の
問題はない。
施設の要件
（標榜科、手術件数、検査や手術の体 血管内治療のトレーニングを受けた放射線科、血管外科、循環器内科、放射線科等の医師が施行する。
制等）
人的配置の要件
（医師、看護師等の職種や人数、専門 医師（術者）1名のほか、医師（介助）2名、看護師2名、放射線技師2名が必要となる。
性や経験年数等）
その他
（遵守すべきガイドライン等その他の 特になし
要件）
⑥安全性
・副作用等のリスクの内容と頻度
約1,500例の腸骨静脈病変症例に対する治療データのレビューでは、死亡および肺塞栓症の発生はゼロ、カテーテル挿入部のトラブルは1%未満、
輸血を要する出血の頻度は0.03%未満、周術期および長期経過中の深部静脈血栓症発生頻度は、自然経過と有意差なし、その他の合併症はきわめ
て稀と報告している（J Vasc Surg. 2013;57:1163-1169）。
⑦倫理性・社会的妥当性
（問題点があれば必ず記載）
特に問題はない。
⑧点数等見直し
の場合
見直し前
見直し後
26,606点
36,606-51,106点
その根拠
①外保連試案点数（試案にない場合は妥当な点数）：S91-0227900：経皮的血管形成術（大静脈ステント留置）26,606点
②別途請求が認められていない必要材料と価格（定価）：血管用ステント10-24.5万円
区分
⑨関連して減点
や削除が可能と
考えられる医療
技術（当該医療
技術を含む）
Ｋ
番号
技術名
該当なし
該当なし
具体的な内容
該当なし
増（＋）
プラスマイナス
⑩予想影響額
予想影響額（円）
49,000,000
その根拠
診療保険材料としてのステントが10-24.5万円、年間で2,000万円-4,900万円。一方、低侵襲治療であるため従来の薬物による治療又は外科治療に
比し医療費の軽減が計れる。また、ステント留置後には長期開存が得られるため、血栓再発あるいは静脈血栓後症候群による入院や外来通院は不
要となる。
備考
⑪算定要件の見直し等によって、新たに使用される医薬
品、医療機器又は体外診断薬
特になし
⑫その他
特になし
⑬当該申請団体以外の関係学会、代表的研究者等
CVIT、日本IVR学会
⑭参考文献１
１）名称
The 2020 appropriate use criteria for chronic lower extremity venous disease of the American Venous Forum, the Society for
Vascular Surgery, the American Vein and Lymphatic Society, and the Society of Interventional Radiology.
２）著者
Masuda E, Ozsvath K, Vossler J, Woo K, et al.
３）雑誌名、年、月、号、ページ
J Vasc Surg Venous Lymphat Disord. 2020 Jul;8(4):505-525.
４）概要
腸骨静脈・下大静脈へのステント留置術：その適応基準は①表在静脈の逆流は認められない②より進行した臨床的重症度であるCEAPクラスC4-6の
症候性患者で、③IVUSにて50%以上の狭窄もしくは閉塞の状態の症例の場合に、ステント留置術が適切な治療の第一選択(appropriate)。CEAPクラ
スC3は適応とはなるがmay be appropriate。（該当ページ；p516-518）
2117
治癒率、死亡率やQOLの改善等の長期予 脈血栓後症候群1,118例で94%、非血栓性腸骨静脈病変1,122例で99%であり、病因にかかわらず開存は良好であった (Circ Cardiovasc Interv.
2015; 8: e002772)。また、治療前後で患者のQOLを比較した3つの研究では、いずれにおいても治療後に患者のQOLが有意に改善していることが確
後等のアウトカム
認された（Eur J Vasc Endovasc Surg. 2016; 51: 100-120）。
③再評価の根
拠・有効性
ガイドライン等での位置づけ
④普及性の変化
※下記のように推定した根拠
年間対象者数の
変化
年間実施回数の
変化等
対象患者数の変化はないと考えられる。年間実施回数：200例
見直し前の症例数（人）
200
見直し後の症例数（人）
200
見直し前の回数（回）
200
見直し後の回数（回）
200
⑤医療技術の成熟度
・学会等における位置づけ
・難易度（専門性等）
・施設基準
（技術の専門性
等を踏まえ、必
要と考えられる
要件を、項目毎
に記載するこ
と）
Society for Vascular Surgery/American Venous Forumのガイドラインでは、皮膚病変を
有する慢性閉塞性静脈疾患の第一選択は静脈ステント留置術と報告されている（J Vasc
Surg. 2014;Aug;60(2 Suppl):3S-59S）。また、American Venous Forum/Society for
Vascular Surgery/American Vein and Lymphatic Society/Society of Interventional
Radiologyより報告された慢性下肢静脈不全に対する至適治療(The 2020 Appropriate Use
ガイドライン等での記載あり（右欄に詳細を記載す
Criteria)において腸骨静脈・下大静脈へのステント留置術の適応基準は①表在静脈の逆流
る。）
は認められない②より進行した臨床的重症度であるCEAPクラスC4-6の症候性患者で、③
IVUSにて50%以上の狭窄もしくは閉塞の状態の症例の場合に、ステント留置術が適切な治療
の第一選択(appropriate)。CEAPクラスC3は適応とはなるがmay be appropriateと報告され
ている。(J Vasc Surg Venous Lymphat Disord. 2020 Jul;8(4):505-525)
末梢動脈の血管内治療と類似した治療方法であり、トレーニングを受けた放射線科、血管外科、循環器内科等の医師が実施する上では、技術上の
問題はない。
施設の要件
（標榜科、手術件数、検査や手術の体 血管内治療のトレーニングを受けた放射線科、血管外科、循環器内科、放射線科等の医師が施行する。
制等）
人的配置の要件
（医師、看護師等の職種や人数、専門 医師（術者）1名のほか、医師（介助）2名、看護師2名、放射線技師2名が必要となる。
性や経験年数等）
その他
（遵守すべきガイドライン等その他の 特になし
要件）
⑥安全性
・副作用等のリスクの内容と頻度
約1,500例の腸骨静脈病変症例に対する治療データのレビューでは、死亡および肺塞栓症の発生はゼロ、カテーテル挿入部のトラブルは1%未満、
輸血を要する出血の頻度は0.03%未満、周術期および長期経過中の深部静脈血栓症発生頻度は、自然経過と有意差なし、その他の合併症はきわめ
て稀と報告している（J Vasc Surg. 2013;57:1163-1169）。
⑦倫理性・社会的妥当性
（問題点があれば必ず記載）
特に問題はない。
⑧点数等見直し
の場合
見直し前
見直し後
26,606点
36,606-51,106点
その根拠
①外保連試案点数（試案にない場合は妥当な点数）：S91-0227900：経皮的血管形成術（大静脈ステント留置）26,606点
②別途請求が認められていない必要材料と価格（定価）：血管用ステント10-24.5万円
区分
⑨関連して減点
や削除が可能と
考えられる医療
技術（当該医療
技術を含む）
Ｋ
番号
技術名
該当なし
該当なし
具体的な内容
該当なし
増（＋）
プラスマイナス
⑩予想影響額
予想影響額（円）
49,000,000
その根拠
診療保険材料としてのステントが10-24.5万円、年間で2,000万円-4,900万円。一方、低侵襲治療であるため従来の薬物による治療又は外科治療に
比し医療費の軽減が計れる。また、ステント留置後には長期開存が得られるため、血栓再発あるいは静脈血栓後症候群による入院や外来通院は不
要となる。
備考
⑪算定要件の見直し等によって、新たに使用される医薬
品、医療機器又は体外診断薬
特になし
⑫その他
特になし
⑬当該申請団体以外の関係学会、代表的研究者等
CVIT、日本IVR学会
⑭参考文献１
１）名称
The 2020 appropriate use criteria for chronic lower extremity venous disease of the American Venous Forum, the Society for
Vascular Surgery, the American Vein and Lymphatic Society, and the Society of Interventional Radiology.
２）著者
Masuda E, Ozsvath K, Vossler J, Woo K, et al.
３）雑誌名、年、月、号、ページ
J Vasc Surg Venous Lymphat Disord. 2020 Jul;8(4):505-525.
４）概要
腸骨静脈・下大静脈へのステント留置術：その適応基準は①表在静脈の逆流は認められない②より進行した臨床的重症度であるCEAPクラスC4-6の
症候性患者で、③IVUSにて50%以上の狭窄もしくは閉塞の状態の症例の場合に、ステント留置術が適切な治療の第一選択(appropriate)。CEAPクラ
スC3は適応とはなるがmay be appropriate。（該当ページ；p516-518）
2117