１）名称

橈骨遠位端骨折診療ガイドライン2017改訂第2版

２）著者

日本整形外科学会

３）雑誌名、年、月、号、ページ

橈骨遠位端骨折診療ガイドライン2017改訂第2版、10,11,43,52,128-129ページ

４）概要

橈骨遠位端骨折において部分あるいは完全関節内骨折の発生率はそれぞれ9～14％、25～32％とされていて、全体の4割近い症例が関節内骨折と推
定される。
同骨折における合併症として複合性局所疼痛症候群(CRPS)、反射性交感神経性ジストロフィー（RSD)は0.3～35％発生するとされている。
受傷後の機能回復は受傷6ヶ月後までに大きく進む一方で骨折後1年以上にわたり緩徐に回復は続き、加齢は回復を遅らせる要因であり、握力の回
復には可動域の回復よりも時間がかかる。

１）名称

上腕骨遠位部骨折術後の経時的可動域変化と成績不良因子の検討

２）著者

草島未悠

３）雑誌名、年、月、号、ページ

日本肘関節学会雑誌2020、 27(2)、p386-388

４）概要

上腕骨遠位部骨折の70才未満の11肘と70歳以上の10肘で肘関節の可動域の回復過程を術後1,2,4,6ヶ月後とさらに最終評価時を加えて行った。最
終可動域は70歳以上の群では不良な傾向にあり、2群間で関節内骨折の発生率に差はないが、関節内骨折があると関節外骨折例よりも最終可動域
は不良である。
経時的な回復過程をみると術後4ヶ月までの可動域訓練が重要と思われる一方で、術後6ヶ月から最終観察時（術後6ヶ月以降）までの間にも関節
可動域の改善がみられている

１）名称

病期別にみた疼痛メカニズムーリハビリテーションの視点からー

２）著者

大住倫弘

３）雑誌名、年、月、号、ページ

物理療法科学、2018年、第25巻、p19-25

４）概要

疼痛の中枢性感作は慢性期においては患肢の過度な不動によって遷延するので、患肢の運動療法は慢性期の疼痛疾患においても重要である。そし
て、末梢組織に炎症が長期間遷延しているケースは消炎・鎮痛作用のある物理療法と運動療法を組み合わせることが望ましい。慢性期には①脊髄
上位レベルの機能異常、②下行性疼痛抑制系の機能不全、③感覚ー運動機能の異常が関与しているとされ、運動療法、物理療法に加えて教育的、
心理的対応が必要になる。すなわち慢性期には急性期とは異なるリハビリテーションが必要になるが、慢性期の病態は急性期の過度な炎症や患肢
の不動に続いて生じるので急性期からのシームレスな疼痛管理が重要である。

１）名称

CRPS患者80症例に対する長期的追跡調査

２）著者

福永智栄 他

３）雑誌名、年、月、号、ページ

日本ペインクリニック学会誌、2002、vol.9 No.4、p418-425

４）概要

大阪大学病院麻酔科に入院し治療を行った80例の調査。症例の原疾患は骨折19例、軟部組織損傷8例、肩関節周囲炎3例など。発症からの経過日数
は平均13.0±17.8ヶ月（中央値4.0ヶ月）有効回答を55例から得た。
入院期間の中央値は40.0日で全例に理学療法を施行した。入院治療により、あるいは退院後に「痛みが大いに改善した」のはおのおの51%、42％
で強い疼痛が緩和されたことを反映していると考えられる。

１）名称

橈骨遠位端骨折後のCRPS(typeⅠ)の症例に対するハンドセラピィ

２）著者

山田ともみ

３）雑誌名、年、月、号、ページ

石川県作業療法学術雑誌、2019、vol28、p58-63

４）概要

60歳男性、橈骨遠端骨折で経皮鋼線固定術を受けて3週間のcast固定後にサポーターを使用した。腫脹、熱感と手の不使用に対して術後6週からハ
ンドセラピィを開始した。術後9週でアライメントも骨癒合も良好で鋼線抜去をしたが、耐えがたい疼痛と可動域制限でCRPS typeⅠと判定し、外
来で継続的なリハビリテーションと自宅で行う運動指導の教育を行った。受傷4ヶ月でスプリントを作成し、ハンドセラピィは受傷後9ヶ月まで継
続した。手関節可動域は術後6週からセラピィ終了である9ヶ月後、そして術後2年にかけて回復していた（表1）。

日本手外科学会

⑭参考文献１

⑭参考文献２

⑭参考文献３

⑭参考文献４

ー患者教育と1年にわたるスプリント療法を併用してー

他

⑭参考文献５

※⑬については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等の関連団体や研
究者等の名称を記載すること。

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