よむ、つかう、まなぶ。
提案書01（0001頁～0202頁）医療技術評価・再評価提案書 (74 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000190899_00011.html |
| 出典情報 | 中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会（令和5年度第1回 11／20）《厚生労働省》 |
ページ画像
ダウンロードした画像を利用する際は「出典情報」を明記してください。
低解像度画像をダウンロード
プレーンテキスト
資料テキストはコンピュータによる自動処理で生成されており、完全に資料と一致しない場合があります。
テキストをコピーしてご利用いただく際は資料と付け合わせてご確認ください。
⑭参考文献１
⑭参考文献２
⑭参考文献３
１）名称
２）著者
３）雑誌名、年、月、号、ページ
画像診断ガイドライン2021年（第3版）
日本医学放射線学会
http://www.radiology.jp/member_info/guideline/20210930_guideline.html
４）概要
余命が長く将来を担う子ども達に安易な検査をしてはならない。安易で不適切な画像検査は，正当化と最適化をきちんとしていないことから発生
する。画像診断の最適化の中でも，検査数が多く短時間に行えるが被ばくを伴う CT の最適化は最も重要である。MRI は被ばくがなく濃度分解能
に優れ，造影剤投与の必要性も少ないことから，小児でもっと活用されるべき検査である。
１）名称
２）著者
３）雑誌名、年、月、号、ページ
MRI 検査時の鎮静に関する共同提言
日本小児科学会・日本小児麻酔学会・日本小児放射線学会
https://www.jpeds.or.jp/uploads/files/20200416_MRI.pdf
４）概要
MRI検査では激しい騒音が長時間継続し、その間安静を保つことができない小児患者に検査を行うためには深い鎮静により患者を不動状態に維持
する必要がある。このような背景のもと、小児患者のMRI検査のための鎮静をより安全に行うために、緊急時のバックアップ体制、MRI検査中の監
視、記録、小児の麻酔・鎮静に十分な知識と経験を有する医師が担当することなどが盛り込まれている。
１）名称
小児核医学検査適正施行のコンセンサスガイドライン2020
２）著者
日本核医学会
３）雑誌名、年、月、号、ページ
http://jsnm.org/wp_jsnm/wpcontent/uploads/2019/03/%E5%B0%8F%E5%85%90%E6%A0%B8%E5%8C%BB%E5%AD%A6%E6%A4%9C%E6%9F%BB%E9%81%A9%E6%AD%A3%E6%96%BD%E8%A1%8C%E3%81%
AE%E3%82%B3%E3%83%B3%E3%82%BB%E3%83%B3%E3%82%B5%E3%82%B9%E3%82%AC%E3%82%A4%E3%83%89%E3%83%A9%E3%82%A4%E3%83%B32020.pdf
４）概要
放射線感受性の高い小児を対象とした核医学検査ではより適性な投与量の設定とその遵守が求められる。小児核医学検査の適正投与量は欧州核医
学会の指針や米国核医学会の設定した量に準じ、ガイドライン公表前に広く行われていた投与量よりも全体に少ない量になっている。この抵投与
量に対応できる装置の管理、更新や撮影技術の工夫が望ましい。
１）名称
２）著者
３）雑誌名、年、月、号、ページ
診療用放射線に係る安全管理体制に関するガイドライン
日本医学放射線学会
http://www.radiology.jp/content/files/20150418_x-ray_ct_guideline.pdf
４）概要
CTなど被ばくを有する検査を実施するにあたっては、放射線被ばくの影響を十分に考慮する必要があり、適切な放射線量の管理のために診断参考
レベル(Diagnostic Reference Level；DRL)を使用することが推奨している。本指針では、この診断参考レベルを利用して、適切な被ばく線量管
理が行えるよう、具体的な管理方法を提示する。これらに準じて管理することで、CTなど被ばくを有する検査がより安全に、精度高く実施される
と期待される。
１）名称
２）著者
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Multidetector CT in children: current concepts and dose reduction strategies.
Rutger A. J. et al
Pediatr Radiol 40:1324–1344, 2010
４）概要
若年者に対して施行された以前のCT検査を後方視的に、CT検査の正当化およびほかの被ばくを伴わない検査への変更が可能であったかどうかを検
討したところ、約3割の検査で正当化が十分ではないあるいは他の被ばくを伴わない検査への変更が可能であった。
⑭参考文献４
⑭参考文献５
※⑬については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等の関連団体や研
究者等の名称を記載すること。
74
⑭参考文献２
⑭参考文献３
１）名称
２）著者
３）雑誌名、年、月、号、ページ
画像診断ガイドライン2021年（第3版）
日本医学放射線学会
http://www.radiology.jp/member_info/guideline/20210930_guideline.html
４）概要
余命が長く将来を担う子ども達に安易な検査をしてはならない。安易で不適切な画像検査は，正当化と最適化をきちんとしていないことから発生
する。画像診断の最適化の中でも，検査数が多く短時間に行えるが被ばくを伴う CT の最適化は最も重要である。MRI は被ばくがなく濃度分解能
に優れ，造影剤投与の必要性も少ないことから，小児でもっと活用されるべき検査である。
１）名称
２）著者
３）雑誌名、年、月、号、ページ
MRI 検査時の鎮静に関する共同提言
日本小児科学会・日本小児麻酔学会・日本小児放射線学会
https://www.jpeds.or.jp/uploads/files/20200416_MRI.pdf
４）概要
MRI検査では激しい騒音が長時間継続し、その間安静を保つことができない小児患者に検査を行うためには深い鎮静により患者を不動状態に維持
する必要がある。このような背景のもと、小児患者のMRI検査のための鎮静をより安全に行うために、緊急時のバックアップ体制、MRI検査中の監
視、記録、小児の麻酔・鎮静に十分な知識と経験を有する医師が担当することなどが盛り込まれている。
１）名称
小児核医学検査適正施行のコンセンサスガイドライン2020
２）著者
日本核医学会
３）雑誌名、年、月、号、ページ
http://jsnm.org/wp_jsnm/wpcontent/uploads/2019/03/%E5%B0%8F%E5%85%90%E6%A0%B8%E5%8C%BB%E5%AD%A6%E6%A4%9C%E6%9F%BB%E9%81%A9%E6%AD%A3%E6%96%BD%E8%A1%8C%E3%81%
AE%E3%82%B3%E3%83%B3%E3%82%BB%E3%83%B3%E3%82%B5%E3%82%B9%E3%82%AC%E3%82%A4%E3%83%89%E3%83%A9%E3%82%A4%E3%83%B32020.pdf
４）概要
放射線感受性の高い小児を対象とした核医学検査ではより適性な投与量の設定とその遵守が求められる。小児核医学検査の適正投与量は欧州核医
学会の指針や米国核医学会の設定した量に準じ、ガイドライン公表前に広く行われていた投与量よりも全体に少ない量になっている。この抵投与
量に対応できる装置の管理、更新や撮影技術の工夫が望ましい。
１）名称
２）著者
３）雑誌名、年、月、号、ページ
診療用放射線に係る安全管理体制に関するガイドライン
日本医学放射線学会
http://www.radiology.jp/content/files/20150418_x-ray_ct_guideline.pdf
４）概要
CTなど被ばくを有する検査を実施するにあたっては、放射線被ばくの影響を十分に考慮する必要があり、適切な放射線量の管理のために診断参考
レベル(Diagnostic Reference Level；DRL)を使用することが推奨している。本指針では、この診断参考レベルを利用して、適切な被ばく線量管
理が行えるよう、具体的な管理方法を提示する。これらに準じて管理することで、CTなど被ばくを有する検査がより安全に、精度高く実施される
と期待される。
１）名称
２）著者
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Multidetector CT in children: current concepts and dose reduction strategies.
Rutger A. J. et al
Pediatr Radiol 40:1324–1344, 2010
４）概要
若年者に対して施行された以前のCT検査を後方視的に、CT検査の正当化およびほかの被ばくを伴わない検査への変更が可能であったかどうかを検
討したところ、約3割の検査で正当化が十分ではないあるいは他の被ばくを伴わない検査への変更が可能であった。
⑭参考文献４
⑭参考文献５
※⑬については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等の関連団体や研
究者等の名称を記載すること。
74