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提案書01（0001頁～0202頁）医療技術評価・再評価提案書 (54 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000190899_00011.html |
| 出典情報 | 中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会（令和5年度第1回 11／20）《厚生労働省》 |
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⑯参考文献１
⑯参考文献２
⑯参考文献３
⑯参考文献４
⑯参考文献５
１）名称
Genetic effects of the atomic bombs: a reappraisal
２）著者
W. J. SCHULL, M. OTAKE and J. V. NEEL
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Science, 213, 1220–1227 (1981).
４）概要
原爆被ばく者の第1 世代（被爆二世）に関する遺伝的影響を検討した論文である。本論文を含め、2006 年のBEIR VII 報告
書、2013 年のNCRP Report No. 174（胎内被ばくに関する報告書）と 2018 年のNCRP Commentary No. 27（LNT モデルに関
する報告書 でも，ヒトで放射線被ばくに伴う遺伝性影響は現時点でははっきりしないと結論づけられている。
１）名称
Gonad shielding in pelvic radiography:modern optimised X-ray systems might allow its discontinuation
２）著者
Cécile R. L. P. N. Jeukens* , Gerhard Kütterer, Pierre J. Kicken, Marij J. Frantzen, Jos M. A. van
Engelshoven,Joachim E. Wildberger and Gerrit J. Kemerink
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Insights into Imaging volume 11, Article number: 15 (2020)
４）概要
骨盤部の単純正面X線撮影の際の後方散乱を含む入射空気カーマは，1896年から2018年の間に約400分の1まで減少
しており，それには装置や周辺機器に関する基準の設定や性能の向上などが線量低減に大きく寄与している.
１）名称
Gonad shielding during pelvic radiography: a systematic review and meta-analysis.
２）著者
Karami V, Zabihzadeh M, Shams N, Saki Malehi A.
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Arch Iran Med. 20(2):113–123.2017
４）概要
生殖腺の防護は一般的に行われているが、小児では体動を抑制するのは難しく、かつ精巣や卵巣も様々な部位に位置する事
が知られており、18の論文のメタ解析を行ったところ、遮蔽具が生殖腺全体を覆えていたのは全体の34%に過ぎなかった。
１）名称
Female
２）著者
Summer L. Kaplan, Dennise
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Pediatr Radiol. 2018 Feb;48(2):227-234
４）概要
生殖腺の防護は一般的に行われており、小児における自動露出制御装置との関連を検討した。５歳児と成人のファントムを
用いて卵巣の防護と自動露出機構を併用した場合の被ばく線量を評価した。両者を併用すると５歳児のファントムでは2151%、成人のファントムでは17-100% 被ばく線量が増加した。
１）名称
NCRP; NCRP recommendations for ending routine gonadal shielding during abdominal and pelvic radiography, NCRP
Statement No. 13
２）著者
National Council on Radiation Protection and Measurements
３）雑誌名、年、月、号、ページ
https://ncrponline.org/wp-content/themes/ncrp/PDFs/Statement13.pdf
４）概要
近年の放射線防護研究の進歩に伴い、生殖腺防護のメリット以外にデメリットがある場合が報告されるようになり、総合的
に検討した結果、小児の腹部・骨盤部単純X線撮影時の生殖腺遮蔽の廃止を勧告する。
gonadal
shielding
with
automatic
exposure
control increases
Magill, Marc A. Felice, Rui Xiao, Sayed
radiation
Ali, Xiaowei
risks
Zhu
※⑮については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等
の関連団体や研究者等の名称を記載すること。
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⑯参考文献２
⑯参考文献３
⑯参考文献４
⑯参考文献５
１）名称
Genetic effects of the atomic bombs: a reappraisal
２）著者
W. J. SCHULL, M. OTAKE and J. V. NEEL
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Science, 213, 1220–1227 (1981).
４）概要
原爆被ばく者の第1 世代（被爆二世）に関する遺伝的影響を検討した論文である。本論文を含め、2006 年のBEIR VII 報告
書、2013 年のNCRP Report No. 174（胎内被ばくに関する報告書）と 2018 年のNCRP Commentary No. 27（LNT モデルに関
する報告書 でも，ヒトで放射線被ばくに伴う遺伝性影響は現時点でははっきりしないと結論づけられている。
１）名称
Gonad shielding in pelvic radiography:modern optimised X-ray systems might allow its discontinuation
２）著者
Cécile R. L. P. N. Jeukens* , Gerhard Kütterer, Pierre J. Kicken, Marij J. Frantzen, Jos M. A. van
Engelshoven,Joachim E. Wildberger and Gerrit J. Kemerink
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Insights into Imaging volume 11, Article number: 15 (2020)
４）概要
骨盤部の単純正面X線撮影の際の後方散乱を含む入射空気カーマは，1896年から2018年の間に約400分の1まで減少
しており，それには装置や周辺機器に関する基準の設定や性能の向上などが線量低減に大きく寄与している.
１）名称
Gonad shielding during pelvic radiography: a systematic review and meta-analysis.
２）著者
Karami V, Zabihzadeh M, Shams N, Saki Malehi A.
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Arch Iran Med. 20(2):113–123.2017
４）概要
生殖腺の防護は一般的に行われているが、小児では体動を抑制するのは難しく、かつ精巣や卵巣も様々な部位に位置する事
が知られており、18の論文のメタ解析を行ったところ、遮蔽具が生殖腺全体を覆えていたのは全体の34%に過ぎなかった。
１）名称
Female
２）著者
Summer L. Kaplan, Dennise
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Pediatr Radiol. 2018 Feb;48(2):227-234
４）概要
生殖腺の防護は一般的に行われており、小児における自動露出制御装置との関連を検討した。５歳児と成人のファントムを
用いて卵巣の防護と自動露出機構を併用した場合の被ばく線量を評価した。両者を併用すると５歳児のファントムでは2151%、成人のファントムでは17-100% 被ばく線量が増加した。
１）名称
NCRP; NCRP recommendations for ending routine gonadal shielding during abdominal and pelvic radiography, NCRP
Statement No. 13
２）著者
National Council on Radiation Protection and Measurements
３）雑誌名、年、月、号、ページ
https://ncrponline.org/wp-content/themes/ncrp/PDFs/Statement13.pdf
４）概要
近年の放射線防護研究の進歩に伴い、生殖腺防護のメリット以外にデメリットがある場合が報告されるようになり、総合的
に検討した結果、小児の腹部・骨盤部単純X線撮影時の生殖腺遮蔽の廃止を勧告する。
gonadal
shielding
with
automatic
exposure
control increases
Magill, Marc A. Felice, Rui Xiao, Sayed
radiation
Ali, Xiaowei
risks
Zhu
※⑮については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等
の関連団体や研究者等の名称を記載すること。
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