治癒率、死亡率やQOLの改善等の長期予 運動器リハビリテーションの迅速で積極的な介入が可能となることで、急性期疾患の治癒率やQOLの上昇が期待できる。また慢性期のリハビリや
介護リハビリへの移行者を減らす期待もできる。死亡率には影響しない。治療は学会ガイドラインに沿って行われることから問題はない。
後等のアウトカム
③再評価の根
拠・有効性
ガイドライン等での位置づけ

④普及性の変化
※下記のように推定した根拠

年間対象者数の
変化

年間実施回数の
変化等

ー

見直し後の症例数（人）

378,000

見直し前の回数（回）

ー

見直し後の回数（回）

6,048,000

すでに運動器リハビリテーションは広く安全に行われており、保存療法にとって機能回復のため重要であることについてはコンセンサスが得られ
ている。難易度は運動器リハビリテーションを実施している医療機関には国家資格である理学療法士、作業療法士などがおり、問題はない。

施設の要件
（標榜科、手術件数、検査や手術の体 運動器リハビリテーションの施設基準を満たしていること
制等）
人的配置の要件
（医師、看護師等の職種や人数、専門 医師1名、理学療法士1名
性や経験年数等）
その他
（遵守すべきガイドライン等その他の 特になし
要件）

⑥安全性
・副作用等のリスクの内容と頻度

特になし

⑦倫理性・社会的妥当性
（問題点があれば必ず記載）

特になし

⑧点数等見直し
の場合

見直し前
見直し後

ー
50点

その根拠

運動器リハ（Ⅲ）から物理療法の点数を引いたもの

区分
⑨関連して減点
や削除が可能と
考えられる医療
技術（当該医療
技術を含む）

Ｈ

番号
技術名

H002-1.2.3
運動器リハビリテーション料

具体的な内容

特になし
増（＋）

プラスマイナス

⑩予想影響額

2015

平成27年日本臨床整形外科学会会員調査で合計4,449名に対し496名(11.1%)の施設のリハビリテーション室が45㎡以下であった。厚生労働省によ
る医療施設調査によると整形外科診療所数が 12,929施設であることから全国の面積基準を満たさない施設は1,400施設と考えた。ほとんどが運動
器リハビリテーション（Ⅲ）85点を行うものとし、物理療法35点を引いた50点が増点されるとし、理学療法士が一日に行う単位数は18単位として
計算した。総単位数（回数）は1,400施設×18単位×240日（12か月）=6,048,000（回）となるが、1人の患者あたり平均2カ月、週2回（計8回）訓
練を行う（計8回）ものとして、6,048,000÷8=378,000（人）を見直し後の症例数とした。

見直し前の症例数（人）

⑤医療技術の成熟度
・学会等における位置づけ
・難易度（専門性等）

・施設基準
（技術の専門性
等を踏まえ、必
要と考えられる
要件を、項目毎
に記載するこ
と）

ガイドライン等での記載あり（右欄に詳細を記載す 腰痛診療ガイドライン 改定第2版 2019
る。）
理学療法診療ガイドライン第1版 ダイジェスト版

予想影響額（円）

1,400施設×18単位×240日（12か月）×500円（差し引き50点）＝3,024,000,000(円）

その根拠

今まで45㎡の施設基準を満たさない全国整形外科診療所数を1,400施設と試算し、施設1日あたり運動器リハ（Ⅲ）から物理療法の点数を引いた50
点を理学療法士が18単位行うものとした。また1年間実働日数は240日と考えた。

備考

特になし

⑪算定要件の見直し等によって、新たに使用される医薬
品、医療機器又は体外診断薬

特になし

⑫その他

特になし

⑬当該申請団体以外の関係学会、代表的研究者等

特になし

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