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提案書02（0203頁～0398頁）医療技術評価・再評価提案書 (30 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000190899_00011.html |
| 出典情報 | 中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会（令和5年度第1回 11／20）《厚生労働省》 |
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⑯参考文献１
⑯参考文献２
⑯参考文献３
⑯参考文献４
⑯参考文献５
１）名称
緑内障診療ガイドライン（第５版）
２）著者
日本緑内障学会
３）雑誌名、年、月、号、ページ
日眼会誌 126：85-177，2022
４）概要
治療継続、アドヒアランスは緑内障進行抑制の重要な要素であり、患者に治療継続を促すためには、医療従事者による厳密
な患者指導と来院管理が重要である。
１）名称
第1回 緑内障診療実態調査アンケート結果
２）著者
福地 健郎
３）雑誌名、年、月、号、ページ
緑内障 32：103-115, 2022
４）概要
緑内障は患者指導・管理が重要な疾患であるが、医療従事者に大きな負担がかかっており、本来必要な指導管理の十分な実
施が、難しい現状にある。（本治療管理の内容すべてを実施できている施設は約1.4％、必要な患者個別の説明資料・文書
交付を行っている施設は約4％、患者個別の来院管理を行っている施設は約20％）
１）名称
Persistence with topical glaucoma therapy among newly diagnosed Japanese patients
２）著者
Kashiwagi K et al.
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Jpn J Ophthalmol, 58:
４）概要
緑内障治療開始後1年で、治療継続率は60.9％まで低下する。
１）名称
緑内障患者通院継続支援システム導入による緑内障患者の通院継続率に及ぼす影響
２）著者
田中 敏博
３）雑誌名、年、月、号、ページ
眼科 62(8)：801-807, 2020
４）概要
適切な治療管理（緑内障患者通院継続支援システム導入）により、治療継続率は42.1％から94.2%に向上し、眼圧値は初回
受診時に比較し、3.11mmHg下降していた。
１）名称
Cost-Effectiveness and Budget Impact Analysis of a Patient Visit Support System for Blindness Reduction in
Japanese Patients with Glaucoma
２）著者
Masakazu Yamada, Tadashi Nakano, et al.
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Journal of Medical Economics
４）概要
増分費用効果比（ICER）は約324万円／QALYで費用対効果に優れる。失明者数は約１割減少し、社会コストの削減につなが
る。全体における費用削減効果は、20年で約1兆1,322億円（年平均で約566億円）。
他
／
日本緑内障学会ホームページ（添付資料２，P.12-21）
68-74. 2014
他
23(11): 1293-1301, 2020
※⑮については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等
の関連団体や研究者等の名称を記載すること。
232
⑯参考文献２
⑯参考文献３
⑯参考文献４
⑯参考文献５
１）名称
緑内障診療ガイドライン（第５版）
２）著者
日本緑内障学会
３）雑誌名、年、月、号、ページ
日眼会誌 126：85-177，2022
４）概要
治療継続、アドヒアランスは緑内障進行抑制の重要な要素であり、患者に治療継続を促すためには、医療従事者による厳密
な患者指導と来院管理が重要である。
１）名称
第1回 緑内障診療実態調査アンケート結果
２）著者
福地 健郎
３）雑誌名、年、月、号、ページ
緑内障 32：103-115, 2022
４）概要
緑内障は患者指導・管理が重要な疾患であるが、医療従事者に大きな負担がかかっており、本来必要な指導管理の十分な実
施が、難しい現状にある。（本治療管理の内容すべてを実施できている施設は約1.4％、必要な患者個別の説明資料・文書
交付を行っている施設は約4％、患者個別の来院管理を行っている施設は約20％）
１）名称
Persistence with topical glaucoma therapy among newly diagnosed Japanese patients
２）著者
Kashiwagi K et al.
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Jpn J Ophthalmol, 58:
４）概要
緑内障治療開始後1年で、治療継続率は60.9％まで低下する。
１）名称
緑内障患者通院継続支援システム導入による緑内障患者の通院継続率に及ぼす影響
２）著者
田中 敏博
３）雑誌名、年、月、号、ページ
眼科 62(8)：801-807, 2020
４）概要
適切な治療管理（緑内障患者通院継続支援システム導入）により、治療継続率は42.1％から94.2%に向上し、眼圧値は初回
受診時に比較し、3.11mmHg下降していた。
１）名称
Cost-Effectiveness and Budget Impact Analysis of a Patient Visit Support System for Blindness Reduction in
Japanese Patients with Glaucoma
２）著者
Masakazu Yamada, Tadashi Nakano, et al.
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Journal of Medical Economics
４）概要
増分費用効果比（ICER）は約324万円／QALYで費用対効果に優れる。失明者数は約１割減少し、社会コストの削減につなが
る。全体における費用削減効果は、20年で約1兆1,322億円（年平均で約566億円）。
他
／
日本緑内障学会ホームページ（添付資料２，P.12-21）
68-74. 2014
他
23(11): 1293-1301, 2020
※⑮については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等
の関連団体や研究者等の名称を記載すること。
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