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濫用の原因になると考える。

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H2 ブロッカーがすでに販売されているし、それ以上の効果が必要であれば受診でよい。受診・内視
鏡検査などせず食道がん進行などありうるため、OTC で PPI 販売すべきではない。

○OTC 化にあたっての対応策に関する御意見
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要指導医薬品として販売することとし、販売にあたる薬剤師には研修を義務付け、講習を受講した薬
剤師のみが販売できるようにすることで、指導方法が統一され、安全性を担保できると考える。現状
の医療用医薬品では、添付文書において 56 日分の投与日数制限がされているが、実情では 56 日を
超える投与期間となる事例がほとんどである。要指導医薬品として販売する場合、7 日～14 日を投
与上限として症状が改善しない場合は、医療機関に受診すべきと考える。

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要指導医薬品が一般用医薬品に原則 3 年で移行するものとされているが、移行させない要指導医薬
品があっても良いのではないか？

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多くても 1 箱 5 錠（5 日分）までのパッケージで販売し、その最小パッケージを飲み切っても改善し
ない場合は受診を促すことを義務化すればよいと思う。短期間の間に 2 箱目以降は購入できない仕
組みづくりも必要と考える。

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長期服用による重篤な副作用の発現リスクが高まることや、がんの症状をマスクすること等につい
ても、OTC の使用はセルフメディケーションであることから、外箱、添付文書等への記載による注
意喚起で、対応可能と考える。

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購入者にお薬手帳のようなものの持参を義務付ける等の方法で、長期連用や併用に関するモニタリ
ングを強化する事なども濫用や不適切使用を回避するために有用であると考える。

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長期にわたり、購入を防ぐ為の対策として、登録制にして購入状況を管理できる ID 等を付ける。

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更なる再販防止上の措置として、医師向けに、OTC 医薬品服用許可カードのようなものを配布し、
許可を受けた患者だけが、店頭で当該カードを提示し、服用許可が確認できた場合にのみ販売できる
というような形にすれば、より再販防止につながるのではないかと考える。

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包装にお薬手帳に貼付可能な OTC 服用シールのようなものを添付し、手帳への貼付を促すことで、
医師も服用状況を把握でき、より安全性を担保できると考える。

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販売時の条件として例えば、あらかじめ健康診断等でがんではないと証明できる書類を発行しても
らい、その書類を目視で確認できないと販売できないというようにすることや、有効期間、検査内容
などを記載した処方箋の概念に近い診断書様式を作成し、医師に記載してもらったものを確認でき
ない場合には販売できないようにすること、過去 2 か月以内に購入経験がある場合には販売せず受
診勧奨を行うことなどがあげられる。

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