瞰した複合的要因を分析し、先進の基礎・臨床・疫学研究で検証すること等により、慢性疼
痛の効果的な治療法や介入法の確立を目指す。
（３）令和５年度の研究課題（継続及び新規）に期待される研究成果の政策等への活用又は
実用化に向けた取組
・AMPA 受容体定量撮影技術が痛みの客観的指標確立に繋がれば、鎮痛薬投与量の調節や
投薬種類の選択に大いに貢献することや、鎮痛薬中毒患者を減ずることも可能とな
る。
・遷延性術後痛患者から得たデータを身体表現性障害や線維筋痛症と比較することで、
これら疾患に共通する病態メカニズムを解明するとともに、客観的診断マーカーの確
立を目指し、診療水準の向上に貢献する。
Ⅱ

参考
１ 研究事業と各戦略（新しい資本主義のグランドデザイン及び実行計画・フォローアップ、
成長戦略、骨太方針、統合イノベーション戦略、健康・医療戦略）との関係
【経済財政運営と改革の基本方針 2019】（令和元年６月 21 日）
５．重要課題への取組
（７）暮らしの安全・安心
⑤ 共助・共生社会づくり
ガイドラインの作成や診療体制の充実などの慢性疼痛対策に取り組む。
【健康・医療戦略】（令和２年３月 27 日閣議決定）
４．具体的施策
４．１．世界最高水準の医療の提供に資する医療分野の研究開発の推進
(1)研究開発の推進
疾患領域に関連した研究開発
（精神・神経疾患）
・可視化技術導入等による慢性疼痛の機序解明、QOL の向上に資する治療法や、画期
的な治療法開発に向けた慢性疼痛の定量的評価の確立に資する研究開発
２

他の研究事業（厚生労働科学研究、ＡＭＥＤ内、他省庁研究事業）との関係
○厚生労働科学研究との関係
慢性の痛み政策研究事業では、診療体制の構築、普及啓発活動、疫学研究、診療ガ
イドライン等の作成・改訂、データベース構築への協力や AMED 研究を含めた関連研
究との連携やとりまとめ等を行っている。
○AMED 内事業との関係
他事業において慢性の痛みを対象とする公募の有無、当事業で対象とする慢性疼痛
に関わる課題が採択された場合は情報共有し、研究成果の確度の向上にむけて協働し
ている。

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