効率的な学習が可能になってきた。研修企画者は、学習内容や効果を十分吟味
した上で、受講者の特性に応じてこれらの学習方法を準備することも、保健指
導の効率化の一つの方法である。
４） 研修実施機関別の主たる受講者
特定保健指導に関する研修実施機関としては、国（国立保健医療科学院）、全
国レベルの組織（保険者中央組織（国民健康保険中央会、健康保険組合連合会、
全国健康保険協会等）、職能団体中央組織、学会等）、都道府県レベルの組織（都
道府県、保険者協議会、国民健康保健団体連合会、全国健康保険協会や職域団体
等の支部等）、民間団体等がある。
研修内容としては、制度の根拠や規則等の改正点等のほか、保健指導スキルや
コンピテンシーを高める内容、保健事業のマネジメント、先駆的事業の紹介等の
内容が含まれる。対象としては、保健指導実施者向け、組織の管理職など向け（制
度についての理解）、運営担当者向けがある。
現時点の特定保健指導に係る研修体系を整理すると図５の通りとなる。また、
研修実施機関と主な受講者を整理すると、表２のようにまとめられる。
研修実施機関によって受講者と研修目的が異なるが、いずれの研修において
も、一定以上の質が保たれていることや、受講者が学びたいという意欲を引き出
す研修が求められる。
図５. 研修の体系図
標準的な健診・保健指導プログラム(改訂版)及び健康づくりのための身体活動基
準2013に基づく保健事業の研修手法と評価に関する研究(研究代表者 津下 一
代)資料より

*1

専門的知識に関する講習は全国レベルの研修を受講しなくてもよいが、制度、事業評価等に関する研

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