② 対象者の行動変容を促すことができるような教材の選定
教材等を選定するに当たっては、対象者の関心度や理解度、生活環境等にあ
ったものであるか等について、十分に吟味する。たとえば、以下の点について
検討する。
○ 対象者が体に起こっている変化を実感し、現在の健康状態を理解できるよう
な教材であるか。
○ 身体活動・運動によるエネルギー消費量と、よく食べる料理・菓子・アルコ
ール等の摂取エネルギー量を一緒に見ながら考えることができるような
教材であるか。
○ これまでの生活習慣について、何をどう変えたらよいのか、そしてこれなら
できそうだと実感できるために、１日あたりの生活に換算して示せるよ

う

な教材であるか。
○ 習慣化している料理や食品等から、エネルギーの過剰摂取改善に寄与し、か
つ対象者が生活習慣の改善として受け入れやすい教材等であるか。たとえば、
調理法（揚げ物等）、菓子・嗜好飲料（ジュース、缶コーヒー、アルコール
等）の量とエネルギー等との関係等の内容が掲載されているか。
③ 教材等の活用について
○ 教材等を一緒に見ながら、疾患のメカニズムや生活習慣との関係について説
明（例えば、特定保健指導の場合、生活習慣病に関する代謝のメカニズムや
内臓脂肪と食事（エネルギーや栄養素等）の内容や身体活動との関係につい
て説明）する。
○ 効果的な食生活・身体活動の根拠について説明する。
例）学会等の治療ガイドライン、日本人の食事摂取基準、食事バランスガイ
ド、健康づくりのための身体活動基準2013、健康づくりのための身体活動
指針（アクティブガイド）等。
○ 現在の生活習慣における問題点への気付きがみられた際には、自らがその問
題点について改善が必要であると自覚できるように、その問題点に関する加
齢の影響等を含めて専門的な支援を行う。
○ 教材等の効果を確認しながら、必要に応じて教材等の改善につなげていく。

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