対象者への個別支援又はグループ支援により、対象者が自らの健康状態を自
覚し、生活習慣を振り返り、自分のこととして重要であることの認識を促すこと
が重要である。その後、自身の生活習慣の改善点・伸ばすべき行動に気づき、生
活習慣改善のための行動目標を自ら設定でき、保健指導後、対象者がすぐに実践
（行動）・継続できるような動機付けとなることを目指す。
② 対象者
健診結果・標準的な質問票から、生活習慣の改善が必要と判断された者で、生
活習慣の変容を促すに当たって、行動目標の設定やその評価に支援が必要な者
を対象とする。
③ 支援期間・頻度
原則１回の支援を行い、３か月経過後に評価を行う。ただし、保険者の判断で、
対象者の状況等に応じ、６か月経過後に評価を実施することや、３か月後の実績
評価終了後にさらに独自のフォローアップ等を行うこともできる。実績評価後
に、たとえばＩＣＴを活用して生活習慣の改善の実践状況をフォローする等、対
象者の個別性や保険者の人的・財政的支援に応じた効果的・効率的な取組が期待
される。
④ 支援内容及び支援形態
動機付け支援の支援内容及び支援形態については、特定健康診査・特定保健指
導の円滑な実施に向けた手引きの「動機付け支援」を参照のこと。以下には、保
健指導に必要な支援内容の具体を記す。
面接や詳細な質問項目qにより対象者の生活習慣や行動変容ステージ（準備状
態）を把握し、健診結果やその経年変化等から、対象者に対し、身体に起こって
いる変化の理解を促す。そして、対象者の健康に関する考えを受け止め、対象者
が、自分の生活習慣の改善点・継続すべき行動等に気付き、自ら目標を設定し、
行動に移すことができる内容とする。
特に、食生活については、栄養素の代謝メカニズムを理解し、食事や食材料の
栄養的特性を踏まえた上で、実際の食べ方について具体的に指導を行うことが
重要である。その際、対象者の関心や理解度、ライフスタイル等に応じて教材等
を工夫して活用することが望ましい。
身体活動については、対象者の身体活動量や運動習慣、行動変容ステージ、生
活・就労環境を把握した上で、それらの状況に応じた支援が必要である。また、
身体活動の増加により、不慮の事故や運動器の傷害をきたす可能性が想定され

q

「動機付け支援」、「積極的支援」に必要な詳細な質問項目 第３編第３章３－７（６）参
照。

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