また、それらの実践的指導においては、グループ支援を合わせて用いることも
効果的であり、その場合は、地域内や職域の種々の関係者の協力を得ることが重
要である。
保健指導において、禁煙支援を行う場合には、禁煙補助薬の活用が有効である
ことから、医師、薬剤師と連携する等、保健指導の内容や対象者の心身等を考慮
し、他職種との連携を図ることが望ましい。
なお、医師に関しては、公益財団法人日本医師会認定健康スポーツ医等と連携
することが望ましい。
さらに、保健指導実施者は、健診・保健指導の研修ガイドラインに記載されて
いる研修を修了していることが望ましい。

（３）「情報提供」
① 目的
対象者が健診結果から、自らの身体状況を認識すると共に、生活習慣を見直す
きっかけとする。また、健診結果とあいまって、医療機関への受診や継続治療が
必要な対象者に受診や服薬の重要性を認識してもらうと共に、健診受診者全員
に対し継続的に健診を受診する必要性を認識してもらう。
② 対象者
健診受診者全員を対象とする。
③ 支援期間・頻度
年１回（健診結果の通知と同時に実施）あるいはそれ以上とする。
④ 支援内容及び支援形態
情報提供の支援内容として、下記の点に留意する。
○ 全員に画一的な情報を提供するのではなく、健診結果や健診時の質問票から
対象者個人に合わせた情報を提供する必要がある。
○ 対象者に対して、健診結果に基づいた生活習慣の改善について意識付けを行
うことが重要である。なお、自分の健康リスクを適切に認識できることや対
象者のやる気を引き出すことができるよう、また、保健指導を拒否すること
や、医療機関を受診せずに放置する者を減らせるように、工夫することが重
要である。そのためには、健診結果に基づき、健診受診者全員に自らの病気
のリスクを自分自身の問題として認識してもらえるよう、きめ細かな情報提
供を行う。

249