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提案書05（0802頁～0998頁）医療技術評価・再評価提案書 (54 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000190899_00011.html |
| 出典情報 | 中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会（令和5年度第1回 11／20）《厚生労働省》 |
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１）名称
産婦人科診療ガイドライン
２）著者
日本産科婦人科学会／日本産婦人科医会編集・監修、日本産科婦人科学会事務局発行
婦人科外来編
2020
３）雑誌名、年、月、号、ページ
産婦人科診療ガイドライン婦人科外来編2020、2020年4月、pp182-187.
４）概要
Mindsに掲載されてる婦人科を標榜する外来における診療ガイドラインである。ホットフラッシュ、発汗、不眠などの更年
期障害にホルモン補充療法を行うことを勧めている。HRTの有害事象について、患者の年齢、閉経後年数、併存疾患の有
無、使用するエストロゲン製剤の種類・量・期間・経路、黄体ホルモン併用の有無などによりさまざまに異なることを記載
し、リスクを個別に判断することと推奨している。
１）名称
ホルモン補充療法ガイドライン
２）著者
日本産科婦人科学会／日本女性医学学会
３）雑誌名、年、月、号、ページ
ホルモン補充療法ガイドライン
４）概要
レベルの高いエビデンスに則り、HRTのベネフィットおよびリスクについて詳細に解説されたガイドラインである。参考文
献1を含め、本邦では多くの文献に引用され、英文雑誌（J Obstet Gynaecol Res. 2018;44(8):1355-1368）でもJapan
Society of Obstetrics and Gynecology and Japan Society for Menopause and Women's Health 2017 guidelines for
hormone replacement therapyとして世界に発信している。禁忌症例や慎重投与例を列挙しその根拠も示されている。実臨
床に則したクリニカルクエスチョンを30項目、HRT処方の実際、管理の実際も細かく説明し、臨床現場で活用しやすい実践
性も有している。また、保健診療上の留意点の項目を設け、保健医療制度を遵守した更年期障害およびHRTの管理を啓蒙し
注意喚起をし学会として社会規則にしっかりと従う姿勢を明確にしている。
１）名称
Oral oestrogen and combined oestrogen/progestogen therapy versus placebo for hot flushes
２）著者
A H Maclennan, J L Broadbent, S Lester, V Moore.
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Cochrane Database Syst Rev. 2004 Oct 18;2004(4):CD002978
４）概要
コクランレビューに掲載されたエビデンスレベル1aの文献である。更年期障害に対する治療効果をRCTで証明することは、
プラセボにおける改善効果が高いためむずかしいことが指摘されている。本報告はプラセボを設定したRCT24文献でメタ解
析を行い、HRTによる更年期障害に対する有意な治療効果を証明した極めて質の高い文献である。
１）名称
Revised Global Consensus Statement on Menopausal Hormone Therapy
２）著者
de Villiers TJ, Hall JE, Pinkerton JV, Cerdas Pérez S, Rees M, Yang C, Pierroz DD
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Climacteric 19(4):313-315, 2016
４）概要
更年期や内分泌に関連した7つの国際学会による共同声明である。
HRTが更年期障害の治療法として第一選択であること。骨粗鬆症の予防と治療に極めて有効な治療法であることが示され、
閉経後早期から行うHRTのベネフィットは、乳癌を含む懸念されるリスクを明らかに上回ることが明示されている。
１）名称
Hormone replacement therapy: current thinking
２）著者
Roger A Lobo
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Nature Review Endocrinology. 2017; 13: 220-231
４）概要
HRTのによるリスク、特に冠動脈疾患リスク評価の誤りを正し、閉経後早期からのHRTが冠動脈疾患を減少させtこれによる
死亡も減少せしめることをレビューした論文。更年期障害、骨粗鬆症、QOL改善効果についても言及している一方で、米国
の若い医師におけるHRT処方の知識と技術の低下を憂い、この分野の教育の重要性も説いている。
⑯参考文献１
⑯参考文献２
⑯参考文献３
⑯参考文献４
⑯参考文献５
2017年度版
編集／監修
2017年度版、pp1～162
※⑮については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等
の関連団体や研究者等の名称を記載すること。
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産婦人科診療ガイドライン
２）著者
日本産科婦人科学会／日本産婦人科医会編集・監修、日本産科婦人科学会事務局発行
婦人科外来編
2020
３）雑誌名、年、月、号、ページ
産婦人科診療ガイドライン婦人科外来編2020、2020年4月、pp182-187.
４）概要
Mindsに掲載されてる婦人科を標榜する外来における診療ガイドラインである。ホットフラッシュ、発汗、不眠などの更年
期障害にホルモン補充療法を行うことを勧めている。HRTの有害事象について、患者の年齢、閉経後年数、併存疾患の有
無、使用するエストロゲン製剤の種類・量・期間・経路、黄体ホルモン併用の有無などによりさまざまに異なることを記載
し、リスクを個別に判断することと推奨している。
１）名称
ホルモン補充療法ガイドライン
２）著者
日本産科婦人科学会／日本女性医学学会
３）雑誌名、年、月、号、ページ
ホルモン補充療法ガイドライン
４）概要
レベルの高いエビデンスに則り、HRTのベネフィットおよびリスクについて詳細に解説されたガイドラインである。参考文
献1を含め、本邦では多くの文献に引用され、英文雑誌（J Obstet Gynaecol Res. 2018;44(8):1355-1368）でもJapan
Society of Obstetrics and Gynecology and Japan Society for Menopause and Women's Health 2017 guidelines for
hormone replacement therapyとして世界に発信している。禁忌症例や慎重投与例を列挙しその根拠も示されている。実臨
床に則したクリニカルクエスチョンを30項目、HRT処方の実際、管理の実際も細かく説明し、臨床現場で活用しやすい実践
性も有している。また、保健診療上の留意点の項目を設け、保健医療制度を遵守した更年期障害およびHRTの管理を啓蒙し
注意喚起をし学会として社会規則にしっかりと従う姿勢を明確にしている。
１）名称
Oral oestrogen and combined oestrogen/progestogen therapy versus placebo for hot flushes
２）著者
A H Maclennan, J L Broadbent, S Lester, V Moore.
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Cochrane Database Syst Rev. 2004 Oct 18;2004(4):CD002978
４）概要
コクランレビューに掲載されたエビデンスレベル1aの文献である。更年期障害に対する治療効果をRCTで証明することは、
プラセボにおける改善効果が高いためむずかしいことが指摘されている。本報告はプラセボを設定したRCT24文献でメタ解
析を行い、HRTによる更年期障害に対する有意な治療効果を証明した極めて質の高い文献である。
１）名称
Revised Global Consensus Statement on Menopausal Hormone Therapy
２）著者
de Villiers TJ, Hall JE, Pinkerton JV, Cerdas Pérez S, Rees M, Yang C, Pierroz DD
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Climacteric 19(4):313-315, 2016
４）概要
更年期や内分泌に関連した7つの国際学会による共同声明である。
HRTが更年期障害の治療法として第一選択であること。骨粗鬆症の予防と治療に極めて有効な治療法であることが示され、
閉経後早期から行うHRTのベネフィットは、乳癌を含む懸念されるリスクを明らかに上回ることが明示されている。
１）名称
Hormone replacement therapy: current thinking
２）著者
Roger A Lobo
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Nature Review Endocrinology. 2017; 13: 220-231
４）概要
HRTのによるリスク、特に冠動脈疾患リスク評価の誤りを正し、閉経後早期からのHRTが冠動脈疾患を減少させtこれによる
死亡も減少せしめることをレビューした論文。更年期障害、骨粗鬆症、QOL改善効果についても言及している一方で、米国
の若い医師におけるHRT処方の知識と技術の低下を憂い、この分野の教育の重要性も説いている。
⑯参考文献１
⑯参考文献２
⑯参考文献３
⑯参考文献４
⑯参考文献５
2017年度版
編集／監修
2017年度版、pp1～162
※⑮については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等
の関連団体や研究者等の名称を記載すること。
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