区分

カテゴリ
機器の活用状況

主な意見


起き上がりの検知は転倒転落のリスクがある利用者に絞っていたが、
検知からアラームが鳴るまで時間が少しかかるため、訪室したら転落
していたことが何度かあった。見守り機器（バイタルタイプ）を離床セ
ンサーとして使用するにはリスクがあり、機器に頼りすぎることには
危険性がある。



見守り機器の録画データは事故が発生した際の検討・分析に役立てて
いる。

全床

発生頻度の変化



夜間帯の事故報告書が減った。

機器の活用状況



見守り機器（バイタルタイプ）の通知を確認して駆けつけたときには利
用者が既に立ち上がってしまっていた等のヒヤリハットは発生した。
実際に利用者が動き始めてから通知が表示されるまで 15 秒ほどタイム
ラグがあるため、職員が比較的遠い場所にいた際は駆けつけるのが遅
れてしまうこともあった。

「タイムスタディ調査結果に基づく業務時間の変化」を以下に整理した。
図表 VI-66 タイムスタディ調査結果に基づく業務時間の変化に関する主な意見
区分
新規

カテゴリ
記録文書作成

主な意見


定期巡回の削減により確保できた時間を記録整理や各職員の担当して
いる業務に充てることができた。

休憩・待機



訪室回数や直接介護が増えたことに比例して、待機時間が減少してい
る可能性があるが、見守り機器で利用者の覚醒状況を把握できるよう
になり、危険を予測しやすくなったことが要因ではないか。業務時間
は増えるが、全身更衣等の時間がかかるケアは減ったため、職員の心
理的負担は軽減されているのではないか。

追加

直接介護



利用者と落ち着いてゆっくり関わる時間が増えた。



利用者にとってより良いタイミングで適切なケアができたため、巡回
移動時間と直接介護時間が増えた可能性もある。明らかに利用者の様
子や変化に気づけるために介助量の増加につながった面もある。

巡回・移動



これまでは夜間に覚醒する利用者に対して何度も巡回していたが、見
守り機器が反応した時のみ対応するようにしたため訪室回数が減少し
た結果、他の業務に専念できるようになった。

記録文書作成



見守り機器（カメラタイプ）から様子を見ることができるため、頻繁に
巡視する必要がなくなり、その分の時間を記録業務や資料作成に充て
られた。

その他の間接業



務

見守り機器導入前は、日中に車いすのメンテナンスをすることが多か
ったが、導入後は夜間の業務負担が軽減したため、夜勤時に車いすのメ
ンテナンスができるようになった。

休憩・待機



直接介護



普段、夜間は決まった時間に休憩を取ることができなかったが、業務に
余裕が生まれ、待機時間（休憩時間）が増加しゆっくり休憩できた。

全床

見守り機器導入後は業務に余裕が生まれ、利用者の夜間起床時の対応

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