【集団的分析の方法と結果の活用方法①】
労働安全衛生マネジメントシステムの中で実施される管理監督者による職場環境改善
ストレスチェックから職場環境改善へ
電気器具製造業のＡ事業場では場内に 3 工場が設置され、従業員合計 2700 人が勤務しています。2003
年より労働安全衛生マネジメントシステム（OSHMS）の運用を開始する中で、職業性ストレスの側面から
職場環境を評価し改善する活動（以下職場環境改善活動）を実施しています。事業場のトップから「従業
員の疲労やストレスを軽減するため職場の環境改善を積極的に推進し、従業員の自主的な健康意識を高
める活動を推進する」との基本方針が出されています。
ストレスチェック調査票として、職業性ストレス簡易調査票の他にワークエンゲイジメント、努力報酬
不均衡モデル、メンタルヘルス風土尺度（ＷＩＮ）調査票などを併用しています。ストレス調査実施は産
業医が行い、個人情報の取扱い方法を定めた上で年１回実施しています。ストレス調査の参加率は毎年
99％を超えています。
職場環境改善活動とその効果
職場環境改善は、年間計画を作成し活動を実施しています（表 1）
。ストレス調査の分析単位は、製造
部門ではユニット単位、工程単位、課単位と 3 段階、その他の部門では、部単位、課単位、また要望があ
れば課内のグループ単位で実施します。調査結果の管理監督者向け説明会では、産業医が結果を解説した
後、現状と今後の対策について管理監督者と意見交換します。管理監督者は職場単位で対策を立案し、職
場環境改善活動の計画書を部門のトップあてに提出します。事業場トップ、産業医、安全衛生担当者は対
策の実施状況を確認し、安全衛生委員会で報告します。システム監査では、監査員がストレス調査結果が
従業員に周知されているか、結果を元に職場で話し合いを行い、その記録が残されているかを確認しま
す。

表１ 本事例の事業場における職場環境改善の年間計画
取り組みの結果、職場環境改善の提案件数は、2003 年の 50 件から毎年増加し、2014 年には 463 件と
なりました。仕事のストレス判定図による総合健康リスクは 2003 年の 110 から 2009 年には 98 まで減少
しました。Ａ事業所は、活動がまだ定着していない他の事業場に比べて総合健康リスクは低く、これが持
続しています。
本事例のポイント
OSHMS に組み込んだことで職場環境改善の体制や仕組みがうまく機能しています。産業医巡視等で職
場から職場環境改善の要望などを聞き取り、評価項目などの定期的な見直しを行うことで、職場環境改
善活動自体をスパイラルアップしています。
-160
93 -