【集団的分析の方法と結果の活用方法④】
小売業における職場環境改善活動
ストレスチェックから職場環境改善へ
Ｃ社は、従業員数 12,190 人(うち正社員 5,604 人)の小売業(デパート業)であり、首都圏に事業
場が分散しているという特徴があります。産業医が、ストレスチェック調査の集団分析の結果を
経営層に対して報告したことで職場環境改善の重要性が認識され、会社として取り組むべき施策
と位置付けられました。これに従い、安全衛生委員会を通じて職場環境改善の重要性を周知し、
各職場における活動を推進することとなりました。
職場環境改善活動とその効果
ストレスチェックは、新職業性ストレス簡易調査票と組織活力調査票を含む質問紙を用いて、
ウェブ調査によって実施されています。産業保健スタッフが集団分析を行い、その結果をストレ
スチェック結果報告会と呼ばれる研修会で産業医から各管理監督者に説明しました。管理監督者
には、職場環境結果の見方を説明し、各職場の持つ課題や強みを把握してもらうよう努めました。
なお個人が特定できる心配のある少人数の組織については結果を集計していません。また研修会
の際に、管理監督者に職場環境改善の方法を研修しました。その後、管理監督者には職場で参加
型グループワークを行うか、あるいは管理監督者自身で検討を行って、職場環境改善のポイント
をしぼりこみ、優先順位が高い項目に対してヒント集（本文参照）等を用いて具体的な対策を立
案してもらいました。対策の内容は所定のフォーマットで産業保健スタッフおよび人事労務部門
に提出することになっています。
実施開始から４ヵ月後には、これらの手順が計画通りに進んでいるか、実施上の問題は発生し
ていないか等について管理監督者は中間報告書を提出します。活動の評価は、１年間の最終報告、
および次年度のストレスチェック調査により行います。中間報告や最終報告から良好活動事例を
把握し、他の職場にも周知し水平展開します。こうした手順で継続的に職場環境改善活動を推進
します。
本事例のポイント
ストレスチェックとその結果に基づく職場環境改善を通して、社員のメンタルヘルスおよび職
場環境改善(一次予防)への関心が高まりました。最初に経営層や管理職層が職場環境改善に対す
る重要性について理解を深め、会社全体の取り組みとして位置付け、最終的には各職場単位で自
主活動へといった流れを作れたことが効果的でした。しかし、職場ごとの職場環境改善活動の水
準はまちまちであり、産業保健スタッフによるフォローを行って質を高めてゆくことが今後の課
題です。

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