特－ 30 図

睡眠時間の国際比較（男女別・15～64 歳）

（分）
600
538

500

524 527 514 516

509 512 514 512 504 512 505 503

494 501 484 483 482

471 471

457 466

400
300
200
100
男性
女性

男性
女性

男性
女性

男性
女性

英国

男性
女性

男性
女性

カナダ フランス イタリア

男性
女性

男性
女性

男性
女性

米国

男性
女性

男性
女性

0

フィン
ノル スウェー
ドイツ
ランド
ウェー
デン

韓国

日本

（備考）１．日本は、総務省「令和３年社会生活基本調査」
、それ以外の国は、ＯＥＣＤ “Gender data portal 2021 Time use
across the world” より作成。
「sleeping」に該当する生活時間。
２．睡眠時間は、
３．日本は令和３（2021）年、米国は令和元（2019）年、カナダは平成 27（2015）年、英国及び韓国は平成 26（2014）
年、イタリアは平成 25（2013）年、ドイツは平成 24（2012）年、ノルウェー及びスウェーデンは平成 22（2010）
年、フランス及びフィンランドは平成 21（2009）年の数値。

が、コロナ下の令和２（2020）年に急増し、

（テレワーク）
新型コロナウイルス感染症（以下「コロナ」

約５割となった。しかし、令和３（2021）年

という。
）下でテレワークの導入が進んだこ

以降「導入している」企業の割合は横ばいと

とにより、働く場所にこだわらない多様な働

なっているほか、令和４（2022）年時点で「導

き方が社会全体に浸透した 。コロナ前の令和

入していないが、今後導入予定がある」企業

元（2019）年時点では、テレワークを「導

の割合は、令和３（2021）年に比べて低下

入している」企業は約２割にとどまっていた

している（特－ 31図）
。

16

16 テレワークの導入状況は企業規模や産業等によっても異なり、全ての者がテレワークの恩恵を受けているわけでないことには留
意が必要である（従業者規模別、産業分類別等のテレワーク導入状況については総務省「令和４年通信利用動向調査報告書（企
業編）」参照。
）
。

32

１

令和５年度男女共同参画社会の形成の状況