参考資料3 診断基準等のアップデートの概要 (173 ページ)
出典
公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_46002.html |
出典情報 | 厚生科学審議会・社会保障審議会(合同開催) 厚生科学審議会疾病対策部会難病対策委員会(第73回 11/26)社会保障審議会小児慢性特定疾病対策部会小児慢性特定疾病対策委員会(第4回 11/26)(合同開催)《厚生労働省》 |
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むステロイド大量療法を行う。経口ステロイドは2~4週間の初期治療の後に漸減する。副腎皮質維持量の
ステロイド維持量を必要とする症例が多く、維持量のステロイドの漸減は更に慎重に行う。ステロイド抵抗
性の症例、ステロイドの漸減に伴い再燃する症例においては、、副作用への懸念からステロイド減量が必
要な症例においては、IL-6 受容体阻害薬であるトシリズマブ(TCZ)、あるいはメトトレキサート(MTX)*を中
心とした免疫抑制薬の併用を検討する。動脈の狭窄病変を認める場合は、失明や脳梗塞を予防するため
に低用量アスピリンによる抗凝固療法を併用する必要がある。
*2021 年現在保険適用外であることに留意する。
注1:治療内容を検討する際には、最新の診療ガイドラインを参考にすること。
5.予後
最も留意すべき点は失明に対する配慮であるが、早期からのステロイド治療により防止が可能である。
巨細胞性動脈炎患者では胸部大動脈瘤の頻度が高く、平均7年後に認められる高い。定期的画像診断
(単純 X 線、CT angiography、MRA、超音波、FDG18FDG-PET /PET-CT、CT scan など)によって、大動脈径
の変化を追跡する。
○ 要件の判定に必要な事項
1.患者数(令和元年度医療受給者証保持者数)
約 700 人(研究班による)
1,269 人
2.発病の機構
不明(遺伝要因として HLA-DR*04 遺伝子との相関が示唆される。)
3.効果的な治療方法
未確立(根治療法なし。)
4.長期の療養
必要(寛解、再燃を繰り返し慢性の経過をとる。)
5.診断基準
あり(日本循環器学会、日本リウマチ学会を含む 11 学会関与の診断基準等)
6.重症度分類
研究班で作成された巨細胞性動脈炎の重症度分類を用いて、III 度以上重症を対象とする。
○ 情報提供元
「難治性疾患政策研究事業
難治性血管炎の医療水準・患者 QOL 向上に関する調査資する研究班」(難治性血管炎班)
研究代表者 杏林大学医学部第一内科 腎臓・リウマチ針谷正祥 (東京女子医科大学医学部内科学講座膠
原病内科 科学分野・教授 有村義宏)