休養感）のいずれについても十分に確保することが極めて重要になってくる。
我が国では、2014（平成 26）年度に「健康づくりのための睡眠指針 2014」が策定さ
れ、こうした指針を活用して、2023 年までの 10 年間、「21 世紀における第二次国民健康
づくり運動（健康日本 21（第二次）
）」における休養分野の取組みが進められてきた。し
こうした指針を活用して、2023
年までの
10 年間、「21 世紀における第二次国民健康づく

2
3
4
5
6
7
8
9
10

かし、休養分野の指標である「睡眠による休養を十分とれていない者の割合」は、ベース
り運動（健康日本
21（第二次））」における休養分野の取組みが進められてきた。しかし、
ライン値の 18.4％（2009 年）から、15％（2022 年度）に低下させることを目標として
休養分野の指標である「睡眠による休養を十分とれていない者の割合」は、ベースライン
いたが、最終評価時は
21.7％（2018 年）とむしろ上昇した。
値の
18.4％（2009 年）から、15％（2022
年度）に低下させることを目標としていたが、
こうした状況を踏まえ、健康づくりに寄与する睡眠の特徴を国民に分かりやすく伝え、
最終評価時は
21.7％（2018 年）とむしろ上昇した。
より多くの国民が良い睡眠を習慣的に維持するために必要な生活習慣を身につける手立て
こうした状況を踏まえ、健康づくりに寄与する睡眠の特徴を国民に分かりやすく伝え、
より多くの国民が良い睡眠を習慣的に維持するために必要な生活習慣を身につける手立て
となることを目指し、最新の科学的知見に基づき「健康づくりのための睡眠指針 2014」
となることを目指し、最新の科学的知見に基づき「健康づくりのための睡眠指針
2014」
を見直し、
「健康づくりのための睡眠ガイド 2023」
（以下「睡眠ガイド 2023」という。
）
を見直し、
「健康づくりのための睡眠ガイド 2023」（以下「睡眠ガイド 2023」という。）が
が策定された。
策定された。
睡眠ガイド 2023 の大きな特徴は、適正な睡眠時間と睡眠休養感の確保に向けた推奨事

11
12
13
14
15
16
17
18
19
20

睡眠ガイド
2023
の大きな特徴は、適正な睡眠時間と睡眠休養感の確保に向けた推奨事
項を「高齢者」
、
「成人」
、「こども」ごとに取りまとめた点である（図表 3-4-1）
。また、
項を「高齢者」
、「成人」、「こども」ごとに取りまとめた点である（図３－４－１）。また、
睡眠障害についても概説するとともに、女性ホルモンの変動が睡眠に及ぼす影響や、交替
睡眠障害についても概説するとともに、女性ホルモンの変動が睡眠に及ぼす影響や、交替
制勤務における睡眠の不調等の健康リスク等にも触れた上で、生活習慣等において睡眠休
制勤務における睡眠の不調等の健康リスク等にも触れた上で、生活習慣等において睡眠休
養感を高める工夫も整理されている。
養感を高める工夫も整理されている。
2024（令和 6）年度から始まる「21 世紀における第三次国民健康づくり運動（健康日
2024（令和６）年度から始まる「21
世紀における第三次国民健康づくり運動（健康日本
本 21（第三次））
」において目標として掲げられた適正な睡眠時間と睡眠休養感の確保に
21（第三次）
）
」において目標として掲げられた適正な睡眠時間と睡眠休養感の確保に向け、
向け、国民一人ひとりのライフステージやライフスタイルに応じて、良質な睡眠を確保す
国民一人ひとりのライフステージやライフスタイルに応じて、良質な睡眠を確保するため
るための実用的なツールとして活用されることが期待されている。
の実用的なツールとして活用されることが期待されている。

第

1

章

3

こころの健康と向き合い、健やかに暮らすことのできる社会に

21

22
23
24
25

図表 3-4-1

睡眠ガイド 2023 における推奨事項一覧

【図３－４－１】

睡眠ガイド 2023 における推奨事項一覧

資料：厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド 2023」
資料：厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド
2023」

（２）認知療法、認知行動療法
152

168

令和 6 年版

厚生労働白書