「日本人の食事摂取基準(2025年版)」策定検討会報告書 (38 ページ)
出典
公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_44138.html |
出典情報 | 「日本人の食事摂取基準(2025年版)」策定検討会報告書(10/11)《厚生労働省》 |
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ウムの摂取量を比較基準として申告された摂取量との関係を BMI 別に検討した例 31)
(日本人若年女性 353 人、年齢 18~22 歳)
BMI(kg/m2)、中央値(範囲)
傾向性の
p値
18.4
(14.8~19.2)
19.9
(19.3~20.4)
21.1
(20.4~21.6)
22.2
(21.6~23.1)
24.7
(23.1~34.2)
素
1.11
0.98
1.00
0.93
0.85
<0.0001
カリウム
1.15
1.10
1.06
0.96
0.89
<0.0001
ナトリウム
1.34
1.21
1.09
1.14
0.94
0.0002
窒
数値は推定摂取量(g/日)[申告摂取量(g/日)/排泄量(g/日)]の中央値、食事調査は自記式食事歴法質問票による。
4-2-3-2 エネルギー調整
エネルギー摂取量と栄養素摂取量との間には、多くの場合、強い正の相関が認められる。図8にそ
の一例を示す〔参考文献 34 で用いられたデータの一部を用いて解析した結果〕。そのため、栄養素
摂取量の過小・過大申告はエネルギー摂取量の過小・過大申告に強く相関し、また、栄養素摂取量の
日間変動はエネルギー摂取量の日間変動に強く同期する。
そこで、エネルギー摂取量の過小・過大申告及び日間変動による影響を可能な限り小さくした上で
栄養素摂取量を評価することが望まれる。そのための計算方法がいくつか知られており、これらはま
とめてエネルギー調整と呼ばれている。その 1 つとして、密度法が知られている。密度法では、エネ
ルギー産生栄養素については、当該栄養素由来のエネルギーが総エネルギー摂取量に占める割合(%
エネルギー)として表現される。エネルギーを産生しない栄養素については、一定のエネルギー(例
えば、1,000 kcal)を摂取した場合に摂取した栄養素量(重量)で表現する。後者に推定エネルギー必
要量を乗じれば、推定エネルギー必要量を摂取したと仮定した場合における当該栄養素の摂取量(重
量/日)が得られる。密度法以外に残差法も知られているが、こちらは主に研究に用いられている。
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