きる。
ア

入院中の患者以外の患者であって、覚醒剤（覚醒剤取締法（昭和 26 年法律第 252 号）
第２条に規定する覚醒剤をいう。）、麻薬（麻薬及び向精神薬取締法第２条第１号に規
定する麻薬をいう。）、大麻（大麻取締法（昭和 23 年法律第 124 号）第１条に規定する
大麻をいう。）又は危険ドラッグ（医薬品医療機器等法第２条第 15 項に規定する指定薬
物又は指定薬物と同等以上の精神作用を有する蓋然性が高い薬物、ハーブ、リキッド、
バスソルト等をいう。）に対する物質依存の状態にあるものについて、精神科医又は精
神科医の指示を受けた看護師、作業療法士、精神保健福祉士若しくは公認心理師で構成
される２人以上の者（このうち１人以上は、当該療法の実施時間において専従する精神
科医、看護師又は作業療法士（いずれも薬物依存症集団療法に関する適切な研修を修了
した者に限る。）であること。）が、認知行動療法の手法を用いて、薬物の使用を患者
自らコントロールする手法等の習得を図るための指導を行うこと。

イ

１回に 20 人に限り、90 分以上実施すること｡

ウ

平成 22～24 年度厚生労働科学研究費補助金障害者対策総合研究事業において「薬物依
存症に対する認知行動療法プログラムの開発と効果に関する研究」の研究班が作成した、
物質使用障害治療プログラムに沿って行うこと。

(２)

依存症集団療法の「２」については、次のアからウまでのいずれも満たす場合に算定で
きる。

ア

入院中の患者以外の患者であって、ギャンブル（ギャンブル等依存症対策基本法（平
成 30 年法律第 74 号）第２条に規定するギャンブル等をいう。）に対する依存の状態にあ
るものについて、精神科医又は精神科医の指示を受けた看護師、作業療法士、精神保健
福祉士若しくは公認心理師で構成される２人以上の者（このうち１人以上は、当該療法
の実施時間において専従する精神科医、看護師又は作業療法士（いずれもギャンブル依
存症集団療法に関する適切な研修を修了した者に限る。）であること。）が、認知行動
療法の手法を用いて、ギャンブルの実施を患者自らコントロールする手法等の習得を図
るための指導を行うこと。

イ

１回に 10 人に限り、60 分以上実施すること｡

ウ

平成 28～30 年度日本医療研究開発機構障害者対策総合研究開発事業において「ギャン
ブル障害の疫学調査、生物学的評価、医療・福祉・社会的支援のありかたについての研
究」の研究班が作成した、「ギャンブル障害の標準的治療プログラム」に沿って行うこ
と。

(３)

依存症集団療法の「３」については、次のアからエまでのいずれも満たす場合に算定で
きる。

ア

入院中の患者以外の患者であって、アルコールに対する依存の状態にあるものについ
て、精神科医又は精神科医の指示を受けた看護師、作業療法士、精神保健福祉士若しく
は公認心理師で構成される２人以上の者（このうち１人以上は、当該療法の実施時間に
おいて専従する精神科医、看護師又は作業療法士（いずれもアルコール依存症集団療法
に関する適切な研修を修了した者に限る。）であること。）が、認知行動療法の手法を
用いて、アルコールの使用を患者自らコントロールする手法等の習得を図るための指導
を行うこと。
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